| 研究課題/領域番号 |
26580084
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| 研究機関 | 熊本県立大学 |
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研究代表者 |
米谷 隆史 熊本県立大学, 文学部, 教授 (60273554)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 東北方言 / 近世出版 / 往来物 / 教訓書 / 農書 |
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| 研究実績の概要 |
福島県歴史資料館・福島県立図書館・会津図書館・三島町交流センター山びこ・鶴岡市立図書館・もりおか歴史文化館・大館市立中央図書館における文献調査の実施、収集データの整理及び、関連書籍の購入を行い、特に次のような成果があった。
①三島町交流センター山びこ所蔵の三島町関連古文書（複写物）の調査によって、同地において農書・教訓書を刊行した五十嵐富安の事蹟確認を進め、「当村戸前強弱書上帳」等の記載から、富安の農民層の中における位置づけが明らかになった。また、福島県歴史資料館庄司家寄託文書中に、富安が名主を通じて『農喩』刊行のための資金７両の借用を御蔵入役所に請願した文書の写しを見出した。これによって、富安の『農喩』刊行の経緯と資金の出所とがほぼ明らかになった。
②大館市立図書館蔵真崎文庫蔵本中に、文政13年頃刊行の『芹羹余言』を見出した。同書は秋田藩家老の疋田厚綱が君主に対して仁・明・武の本義を説いたもので、文中に「うげつぎ給ひし」「御わぎまへ」のような濁点例が見られる。一方、同文庫蔵の厚綱の父の著作とされる『子孫教訓のうた』（『芹羹余言』と同筆の版下で同じ頃の刊行と見られる）には方言の反映と見られる濁点例が全く見られない。両書の状況を鑑みるに、前者は意図的に訛形に対応する濁点を付したものと考えられることから、上層の武家が武家の読者を想定して刊行した版本にも意図的な方言反映例が存することが明かとなった。
③各地の調査において確認した方言の反映が見られる東北の版本２９種について、その刊行地や刊行者の階層、方言反映の様相を検討する研究発表を行った。また、本研究で得た知見をもとに、熊本の古方言書として著名な『菊池俗言考』の成立背景について考察した論考を執筆、公開した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
福島・山形・秋田・岩手の各県については、各県とも若干数を除いて、当初に予定した版本の調査や撮影を終えることができた。その結果、当初に想定していた数を上回る３０本ほどの東北の近世版本のなかに、方言の反映例を確認するに至っており、刊行者の階層的な広がりも改めて確認された。
ただし、宮城地域の版本を多く収蔵する宮城教育大学と仙台市民図書館の調査、及び青森県の調査を実施することができなかったことで、東北地方の版本をある程度網羅的に確認するという最終年度までの目標を達成することができなかった。また、研究発表１回は予定通りであったが、論考は本研究のテーマに関連する１点のみの公開にとどまった。特に三島町向けに作成する予定であった五十嵐富安関連の事蹟報告を完成することができなかったこともあり、成果公開の面でも予定通りの進捗を得たとは言いがたい。
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| 今後の研究の推進方策 |
①平成28年度の調査未実施分の回復として、仙台地域の調査を６月上旬までに（宮城教育大学・仙台市民図書館とも日程調整済）、青森県（弘前市を予定）の調査を10月までに終える。また、五十嵐富安に関する調査報告を７月末までに三島町担当者に対して行い、地域への今後の成果公開の形態について検討を進める。
②28年度に実施した研究発表の内容を中心とする論考を29年度内に完成させる。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成28年4月の熊本地震以降、勤務校（熊本県立大学）での対応業務の多忙が続いた。また、年度後半には、出張調査実施曜日と想定していた金曜日に出講の非常勤講師が身体不調で12回を残して講義担当を辞退したため、残りの講義を代理で担当しなければならなくなった。
上記により、調査地との事前調整や出張旅程の確保を行うことが難しくなり、宮城県と東北北部地域の調査を中心に遅延が生じた。その結果、十分なデータ検討とそれに基づく報告書や論文の作成、成果報告先自治体との協議等を行うことができなかった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
本研究は平成28年度に３年間の研究期間を終了するものとして計画されたが、上記理由により、平成29年度は１年間の補助事業延長承認を受けて研究事業を継続するものである。したがって、使用計画は先の（今後の推進方策）に記載の内容と同様である。以下に再掲する。
①平成28年度の調査未実施分の回復として、仙台地域の調査を６月上旬までに（宮城教育大学・仙台市民図書館とも日程調整済）、青森県（弘前市を予定）の調査を10月までに終える。また、五十嵐富安に関する調査報告を７月末までに三島町担当者に対して行い、地域への今後の成果公開の形態について検討を進める。
②28年度に実施した研究発表の内容を中心とする論考を29年度内に完成させる。
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