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2015 年度 実施状況報告書

海外企業のメディア広告がタイ文化へ与える影響:文化人類学と言語学の学際的観点から

研究課題

研究課題/領域番号 26580151
研究機関西南学院大学

研究代表者

片山 隆裕  西南学院大学, 国際文化学部, 教授 (90169475)

研究分担者 冬野 美晴  九州大学, 芸術工学研究科(研究院), 助教 (30642681)
研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2017-03-31
キーワードタイ / 海外企業 / メディア / 広告 / 化粧品広告 / 旅行広告 / ジェンダー / 社会階層
研究実績の概要

研究代表者(片山隆裕)は、2015(平成27)年8月22日~9月1日および2016(平成28)年3月11日~17日にタイを訪問し、研究テーマに関わる資料収集を実施した。2015年8月には、主としてバンコクにおいて、在タイ日系旅行企業が作成している旅行広告商品や旅行看板広告資料を収集するとともに、関連旅行会社におけるインタビュー調査を実施するとともに、チュラーロンコーン大学図書館において、「広告論」に関連する文献資料の収集を行った。また、2016年3月には、タイの地方観光都市を訪問し、それらの都市における旅行関連広告に関する資料収集を行った。結果、タイにおける広告には、外国文化の影響がみられるとともに、ローカルな文化としてタイ文化との相互影響がみられることがわかった。
研究分担者(冬野美晴)は、言語学の観点による調査を実施した.。特に、タイにおける化粧品広告データを大規模商業施設店頭および女性向け雑誌から収集し、それに基づきデータベースを作成し分析を行った。店頭、雑誌ともに調査対象として設定したエリア・雑誌に存在した化粧品広告を全て収集した。収集した広告は全38ブランドによるもので、タイ企業5ブランド以外はすべて海外ブランドであった。広告内からキャッチコピーを抽出し、ミニコーパスを作成し、タイにおける化粧品広告の全体的な語彙特徴や、タイ企業および日本企業の広告の語彙特徴を分析したところ、タイ企業の広告において海外企業からの影響が観察された。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

研究代表者(片山隆裕)、研究分担者(冬野美晴)とも、当該研究のテーマおよび計画にしたがって研究調査を進め、収集した資料をもとにした論文を発表している。片山の研究からは、タイにおける広告文化には、グローバルな影響と同時にローカルなタイ文化からの反応がみられることが明らかになった。また、冬野の研究では、言語学の観点によるタイ広告データのパイロット調査、本調査用の広告データ収集、およびコーパス作成とそれに基づいた広告内語彙分析が完了し、おおむね計画通りに進捗している。

今後の研究の推進方策

2016(平成28)年度は、当該研究テーマに関わるタイ国バンコク都における研究調査を質的・量的な観点からさらに実施するとともに、これまでの研究の総括を行い、研究成果をまとめて発表する予定である。片山は、バンコクにおけるタイ人に対する海外企業広告観に関する質問紙調査および面接調査を実施する予定であり、冬野は、これまでの調査で明らかになったタイ文化における海外企業広告の影響を基に、更に深く影響を検証するための質問紙調査を行う予定である。タイ企業広告と日本企業広告から発信される文化イメージがタイの人々に実際にどう受容されているのか、タイ国内で質問紙を用いた調査を行い結果をまとめる。

次年度使用額が生じた理由

理由 当該研究テーマに関して予定していた書籍および文献資料の購入が、年度内に間に合わなかったこと、および、予定していた謝金の支出がなかったため。

次年度使用額の使用計画

理由 当該研究テーマに関する書籍および文献資料の購入、および、次年度に支出する予定の謝金に充当する予定である。

  • 研究成果

    (2件)

すべて 2016 2015

すべて 雑誌論文 (2件) (うち謝辞記載あり 2件)

  • [雑誌論文] タイにおける広告文化の展開ーグローバリゼーションとローカルな文化2016

    • 著者名/発表者名
      片山 隆裕
    • 雑誌名

      国際文化論集

      巻: 30巻2号 ページ: 1-14

    • DOI

      no

    • 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] タイにおける日本企業による化粧品広告の語彙特徴ーコーパスアプローチから見える頻度と分布を中心に2015

    • 著者名/発表者名
      冬野 美晴
    • 雑誌名

      言語科学

      巻: 51 ページ: 61-68

    • DOI

      no

    • 謝辞記載あり

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公開日: 2017-01-06  

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