| 研究課題/領域番号 |
26590057
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| 研究機関 | 東京工業大学 |
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研究代表者 |
猪原 健弘 東京工業大学, 社会理工学研究科, 教授 (80293075)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 国際経営 / リーダー人材育成 / グローバル企業 / 経営戦略策定 |
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| 研究実績の概要 |
平成27年度は、平成26年度に前倒しで行った数理モデル研究をさらに推進して学会発表1件として発表するとともに、平成26年度に達成できなかった、(1) 3つの個別研究テーマ（「コンフリクト解決メカニズムの構築」、「リーダー人材育成システムの開発」、「異文化理解のための研修プログラム設計」）ごとの調査票の準備と調査対象の確保、および、(2) 「コンフリクト解決メカニズムの構築」についての調査研究を進めた。
具体的には、数理モデル研究の推進においては、3つの個別研究テーマのうちのひとつである「異文化理解のための研修プログラム設計」についての数理モデル研究を推進し、異文化理解の基礎となる誤認識の修正のための条件として、「コンドルセ状況」と呼ばれる意思決定状況が誤認識修正機能を持つ意思決定ルールの組合せを分析し、詳細な結果を得た。また、「コンフリクト解決メカニズムの構築」の基礎として、「集団討議における発言抑制行動に影響する要因」を明らかにするため、調査票の準備や調査対象の確保など調査計画を作成し、所属機関の「人を対象とする研究倫理審査員会」に調査実施の承認を受けた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成27年度は、平成26年度の調査研究の成果を前提として用いながら数理モデルを構築する予定であった。平成26年度に前倒しで数理モデル研究が進んでいた個別テーマ「異文化理解のための研修プログラム設計」についてはさらに数理モデル研究が進んだものの、平成26年度に調査票の準備と調査対象の確保が遅れていた他の2つの個別テーマについては、平成27年度に所属機関の「人を対象とする研究倫理審査員会」から調査実施の承認を得られたところであり、数理モデルの構築や研究にいたらなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
所属機関の「人を対象とする研究倫理審査員会」から調査実施の承認を得られた調査について、平成28年度の早い段階で実施と分析を完了する。そして、分析結果をもとに数理モデル研究を進め、各個別研究テーマについての実証研究につなげる。
平成28年度は当研究課題の補助事業機関の最終年度にあたるため、実証研究の結果を得た後、分析と成果の取りまとめ、および、公表と、研究対象者への報告を行い、本研究課題全体の成果の取りまとめに組み込む。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じた理由は、平成27年度に予定していた調査の実施が遅れたため、および、その後に予定していた数理モデルの構築や研究を実施できなかったためである。
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| 次年度使用額の使用計画 |
次年度使用額は、平成28年度の早い段階で実施と分析を行う調査に使用する。
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