| 研究課題/領域番号 |
26590058
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
関口 倫紀 大阪大学, 経済学研究科(研究院), 教授 (20373110)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 経営学 / 言語学 / 組織行動 / 国際経営 / 多国籍企業 |
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| 研究実績の概要 |
本研究課題の２年目であった平成２７年度は、前年度の研究成果を踏まえ、言語学・認知言語学分野の知見を組織行動分野の研究に応用するための一連の実証研究の計画および予備調査・本調査を遂行し、収集したデータに基づいた分析結果の一部を論文化した。また、理論構築面の一環として作成された一部の文献研究結果を、展望論文として作成した。
具体的には、組織行動論の中でもグループやチームによる活動において、使用言語が母国語であるか外国語であるかによっていかなる変化が起こるかの実験的研究を行い、興味深い結果を得た。また、多国籍企業や国際企業提携などにおいて主に言語環境や文化環境が異なる部門間、グループ間、組織間のコミュニケーションを媒介する「ブリッジ人材」の組織行動論的な理解に向けて、文献調査に基づいた展望論文を作成した。さらに、外国語を集中的に学習した若年者が、獲得した言語能力において将来のキャリア上、いかなる有利性を獲得するかについてのパイロットスタディを実施した。加えて、日本企業で働く外国人の言語状況と彼らの組織行動の関係についてアンケート調査データ結果を分析し、論文を作成したうえで、学会報告を行ったり、日本企業における外国人の活用、本社、子会社間のコミュニケーション問題の様相などについての調査結果を論文のかたちでまとめ、学会報告や査読付き雑誌への投稿を行った。このように、本研究課題における活動が国内外での学会発表や論文の掲載という形で成果を生み出しつつある。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
前年度は、文献調査と方法論の確立を中心に取り組んできたが、平成２７年度は、その成果を踏まえて、言語学・認知言語学と組織行動論との隣接的な研究トピックに関する複数の調査設計および実施に着手することができた。またデータ分析の一部を論文化したり、理論構築の一部を展望論文というかたちでまとめることができた。これらの活動が国内外での学会発表や論文の掲載という形で成果を生み出しつつあるため、本研究課題は順調に進展していると考える。
現状の課題としては、個々の研究成果がまだ断片的であり、言語学・認知言語学と組織行動との融合を通じた、異文化組織行動論を構築するに至る大きなフレームワークの形成には至っていない。挑戦的萌芽研究という性質上、この全体理論の構築は挑戦的で難易度が高い課題ではあるが、引き続き、研究活動を通じて全体理論の構築に取り組んでいくことで実現を目指す必要がある。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究課題の最終年度となる平成２８年度は、これまでの活動によって蓄積してきた文献研究成果および前年度より蓄積を進めてきた実証研究の成果を踏まえ、これらの成果を洗練化させた上で論文の執筆などを進め、かつ、言語学・認知言語学と組織行動との融合を通じた、異文化組織行動論を構築するに至る大きなフレームワークの形成を目指す。理論構築面においては、まだ断片的である個々の萌芽的アイデアを、できる限り体系的に整理していく。実証面については、平成２８年度もあらたな調査を実施し、データをさらに蓄積すると同時に、既存のデータを再分析し、得られる結論の強化を図る。その上で、研究論文としても内容を精緻化していく。これらの成果は、国内外での学会で発表したり、定評のある査読付き国際学術雑誌に論文として投稿していく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究活動は順調に推移しているが、次年度に研究成果を発信するための国際学会出張などの出張旅費や論文を国際学術雑誌に投稿するための英文校閲費用などを増やし、さらに、これまでの研究成果を補完するための新たな調査を実施するために、一部の金額を次年度に繰り越すこととした。
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| 次年度使用額の使用計画 |
次年度に研究成果を発信するための国際学会出張などの出張旅費、論文を国際学術雑誌に投稿するための英文校閲費用、および、これまでの研究成果を補完するための新たな調査を実施に充てる。
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