本研究では、ヒアリング調査を実施し、公表資料と合わせて課題の究明に努めた。その結果、ファミリービジネスに着目した曽根が示したように、育成、選抜、監視などの局面で、コーポレート・ガバナンスのあり方がトップマネジメントの意思決定に大きな影響を及ぼしていることが浮き彫りになった。また、吉村はコーポレート・ガバナンスの機能不全が経営戦略を破たんさせ、その修正で無理を重ねることで経営不振や不祥事を招くという指摘を行った。 最終的には、一次資料の入手を重視した研究方針により、国内のみならず海外の学術誌にも論文を発表し、十二分の研究成果を上げたということができよう。
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