| 研究課題/領域番号 |
26590068
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| 研究機関 | 同志社大学 |
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研究代表者 |
藤本 哲史 同志社大学, 総合政策科学研究科, 教授 (50278313)
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| 研究分担者 |
篠原 さやか 同志社大学, 高等研究教育機構, 嘱託研究員 (90618224)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 自然科学系女性研究者 / インポスター現象 / 有期雇用 / キャリア継続 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、大学や公的研究機関において有期雇用契約により研究に従事する自然科学系女性研究者に着目し、彼女らのキャリア継続と持続的イノベーションの創出を可能にする要因を明らかにすることにある。特に、①女性有期雇用研究者のインポスター現象の実態、②将来設計に関する不安とインポスター現象の関連性、そして③有期雇用研究者に対するキャリア・マネジメントが持つインポスター現象の抑制・緩和効果について、日本とイギリスにおける男女比較調査をもとに明らかにする。本研究の特徴は、わが国ではほとんど研究されていないインポスター現象を女性有期雇用研究者のキャリア形成と関連づけ、どのような心理的制約のもとで女性研究者がキャリアの意思決定を行うかを解明する点にある。
平成26年度は以下の3点を中心に研究を進めた。①わが国の大学および公的研究機関に在籍する若手女性研究者を対象とするインタビュー調査を実施した。特に任期付雇用の若手研究者（ポストドクター）を中心に調査を行った。調査では、対象者の経歴、研究内容、研究環境、キャリア形成に関する期待や不安、ワーク・ライフ・バランスの状況等に関して聞き取りを行った。平成27年度についても同様の調査を実施し、データの追加を試みる。②日本との比較を目的に、英国ケンブリッジ大学の自然科学系ポストドクター研究者（計11名）に対して、若手の研究環境の実態やキャリア形成上の課題等についてインタビュー調査を行った。平成27年度についても同様の海外調査の展開可能性を検討する。③平成25年度に実施したインターネット調査のデータを用いて分析を行い、論文として取り纏め学会報告を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成26年度は若手研究者本人に加えてシニアレベルの研究者にも聞き取りを実施したことにより、研究課題に関する理解を深め、視野を広げることが出来た。また、若手のインタビュー対象者の範囲を拡大するために、学会シンポジウム等に参加し、分化会発表者に個別にコンタクトを図り調査協力の依頼を行った。（例えば、2014年10月4日に東京大学駒場キャンパスで開催された第12回男女共同参画学協会連絡会シンポジウム）平成26年度に実施したインタビューは27年度の調査の問題意識を整理するうえで重要な材料となったが、サンプル数については今後いっそう追加する必要がある。また、英国で実施したポストドクター研究者に対する聞き取りでは、時間的制約が大きいなかでの調査ではあったが研究課題に対して重要な比較の視点を得ることが出来た。また平成25年度に実施したインターネット調査のデータを分析し、分析結果を取り纏め学会報告を行ったことで研究課題の焦点化に役立てることが出来た。このデータにはインポスター現象測定のための尺度も含まれているため、平成27年度はさらにこのデータを分析を進める。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成27年度は、インタビュー調査の対象者を追加し調査を継続する。調査については6月以降対象者に接触し日程を調整する予定である。また平成26年度の調査ではアクセスすることが出来なかった私立大学や地方国公立大学の若手女性研究者の協力者開拓に努めサンプル数の拡大を図る。調査では、26年度の内容に加えて、最近生じたライフイベント、仕事・研究面における変化や今後のキャリアに関する展望、等についても聞き取りを行う予定である。また平成26年度に引き続き、英国の若手理系女性研究者との国際比較調査を企画する。英国での調査はケンブリッジ大学キャリア・サービスの担当者に接触し調整依頼をする予定で、平成26年度の調査ではアクセスすることが出来なかったケンブリッジ大学のOffice of Post-Doctoral Affairsでのインタビュー実施の可能性を探る。また日本国内での調査に関しては、特定の理工系学会の理事等にコンタクトし、学会員に対して聞き取り調査を展開する可能性を探る予定である。さらに、複数の分析テーマを設定して研究チーム内で数量データの分析を進める。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成26年度の調査ではインタビュー対象者の確保が計画していたよりも進まず、そのため当初予定していた調査旅費よりも少額となったことが主な理由である。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成27年度はインタビュー対象者を追加するために調査対象範囲を近畿圏外に拡大する可能性があるため、今年度以上に調査旅費が必要になると思われる。また、理工系学会員に対する調査が実現した場合には、そのための経費（事前打ち合わせおよび実査のための旅費等）も必要となる。
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