| 研究実績の概要 |
本研究は，金融リスク認知が投資行動に影響する心理過程を解明し，投資マインドを心理学的に解明するものである。平成26年度および平成27年度調査では，30代～60代の社会人合わせて2900名を対象とするモニターリサーチを行った。まずはじめに金融行動尺度が開発された（佐々木・大久保・中林，投稿中）。この尺度は，金融リスク認知尺度，個人的・社会的考慮要因尺度，投資態度尺度の3つの下位尺度で構成されており，これらの尺度の併存的妥当性と構造的妥当性が確認された。金融専門家と一般消費者の2群の多母集団分析も行われ，配置不変性・測定不変性が妥当であることが確認された（佐々木・中林・瀧川，2015）。平成28年度の調査では，上述のように平成26年度・27年度に妥当性が確認された金融行動尺度と，他の金融に関連する尺度との比較・検討が行われた。Slovic(1987)の一般的リスク認知尺度，DOSPERT（Weber, 2000）,投資・貯蓄意識(大竹・伊東），金融意識（長田・長田・本橋・守口，2002），金融リスク認知(原田，2003）が比較検討された。調査の対象者は，30代～60代の社会人1000名であった。重回帰分析を用いて，これらの金融に関する尺度と金融行動尺度（佐々木・大久保・中林，投稿中）が，金融商品の購買意欲に与える影響を検討した。その結果，金融行動尺度の下位尺度の投資態度尺度が，特に有意な影響を示していた。詳細結果については現在投稿準備中である。更に，投資態度が金融リスク下の意思決定に与える影響を解明するため，投資態度尺度とフレーミング課題を用いた実験を行った。ロジスティック回帰分析を行った結果，投資態度の中の安全性・確実性志向がポジティブ・フレームにおけるリスク回避を強めることが明らかになった。結果の詳細は日本心理学会第81回大会で報告する予定である(佐々木・瀧川，2017)。
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