| 研究課題/領域番号 |
26590165
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| 研究機関 | 日本医科大学 |
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研究代表者 |
樫村 正美 日本医科大学, 医学部, 講師 (00550550)
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| 研究分担者 |
野村 俊明 日本医科大学, 医学部, 教授 (30339759)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 高齢者支援 / 認知症 / 軽度認知障害 / 認知行動療法 / 家族支援 |
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| 研究実績の概要 |
今年度は高齢者支援に関する文献研究を進め、先行研究などの結果と照らし合わせた結果、有効な介入方法として期待できるものとして認知行動療法に基づくプログラムが挙げられた。案として、行動活性化、リラクセーション、および認知再構成、ブースターセッションの計８回の仮プログラムを作成した。日本医科大学付属武蔵小杉病院の神経内科の協力の下、軽度認知障害（MCI）およびアルツハイマー型認知症（AD軽症例）の計８例の患者および介護家族を対象とした介入プログラムのトライアルを実施することができた。
リクルートメントにおいて、トライアルということも踏まえ認知行動療法に興味関心を示す患者および介護家族を対象とし、うつ・不安の高さは問題とせずに研究参加者の募集を行った。対照群なしの前後比較デザインによる介入の結果、うつ・不安の得点はベースライン時よりも悪化することはなく、概ねゆるやかな減少を示し、患者本人と家族視点から患者を評価するQOL得点はセッション終了後でわずかに上昇し、介護家族におけるQOL、介護肯定感の得点はわずかに上昇していた（周辺症状（NPI）に関しては前後で大きな変化は見られなかった）。一方、認知機能（HDS-R、MMSE）の得点は時間の経過とともに少しずつ減少しており、認知機能改善には効果が示されなかった。これらの結果から、MCIやADに対してある程度安全性をもって認知行動的な介入が実施可能であることが示唆された。今回のトライアルでは、リクルートの段階で厳密な基準で対象を選定しておらず、介入目標を明確にして実施することが今後の課題である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
先行研究のレビューを元に仮介入プログラムを作成し、実際にMCIやADの患者およびその介護家族を対象に実施することができた。また、次年度に向けての課題も明確にできたことがその理由である。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度はMCIやADのみを対象としたが、本研究の本来の目的は広く健常高齢者、MCIやADでない高齢者、およびその介護家族をも対象とする介入プログラムの考案、および実施により効果検証を行うことである。
MCIやADに対する介入プログラムについては、海外で実際に実施されているプログラムを取り入れることでさらなる改善を期待できることから、次年度ではイギリスにおいて認知症に対する認知行動療法研究を実施しているSpector博士とコンタクトを取り、実際の取り組みを視察し、本研究における介入プログラムや研究デザインなどについてアドバイスをいただく予定である。
また次年度では、患者本人だけでなく、介護家族を対象とした介入プログラムを考案し、トライアルの実施に向けて準備を進めていく。これに関してもイギリスにおいてすでに考案されたプログラムがあるため、上記視察と併せて情報収集を行っていきたい。ここでの介護家族は認知症に限らず様々な疾患患者の家族を対象にすることを視野に入れ、神経内科だけなく、他科とも連携を図りながら支援ニーズの高い家族にアプローチできるような体制作りが必要である。
したがって平成２７年度は高齢者自身への介入研究を今後も進めながらも、家族支援研究を中心に研究を進めていく予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本研究は介入研究であるため、研究参加者に対する謝金を用意していたものの、研究参加者が高齢かつ軽度の認知機能の障害を抱えていることや、足腰が弱く移動が困難であるために自宅からのタクシー移動の交通費を捻出していた結果、謝金の支払いにかなり大きな額を消費してしまう結果となってしまった。初年度でいきなり介入研究のトライアルを実施してしまったため、先の見通しが甘い状態で研究を進めてしまった結果であると考える。
次年度も引き続き介入研究を行っていくため、少しでも次年度に繰越をお願いしたいと考え、物品購入を控えて少額ではあるものの予定の額を消化しきらずに繰り越させていただいた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成２６年度の支出状況を参考にし、平成２７年度では研究参加登録数を踏まえて事前に研究参加者への謝金、交通費などの支出案を出すことで今年度の失敗は回避可能である。平成２６年度において研究に必要な物品等は購入できたため、平成２７年度は海外出張費、そして研究謝金にそのほとんどが当てられる予定である。
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