| 研究課題/領域番号 |
26590205
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| 研究機関 | 日本文理大学 |
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研究代表者 |
吉村 充功 日本文理大学, 工学部, 教授 (10369134)
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| 研究分担者 |
山本 啓一 九州国際大学, 法学部, 教授 (30341481)
成瀬 尚志 京都光華女子大学短期大学部, その他部局等, 講師 (60467644)
藤野 博行 九州国際大学, 法学部, 助教 (20708713)
石川 勝彦 熊本県立大学, 公私立大学の部局等, その他 (30714779)
梶原 健二 福岡女子短期大学, その他部局等, 講師 (90726481)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 教育学 / 教育評価 / 汎用的技能 / ルーブリック評価 / FD |
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| 研究実績の概要 |
本年度は大きく二種類の実績を積み上げた。第一にジェネリックスキルの育成と評価に関する理論的な検討を進め、これまでの取組成果を発信した。論文では、本科研グループの基礎となった文部科学省補助事業（産業界GP）の補助期間および終了後に継続して実施された汎用的技能育成を目的としたPBL型インターンシップを題材に、学生が自ら考え学ぶことのできるインターンシップ現場をデザインするために、大学側担当者がどのようなことに配慮して受け入れ企業と研修現場、そして学生をファシリテートすればよいかを整理した。第二に他大学の教員を対象に、汎用的技能育成を視野に入れたアクティブラーニングの方法について教職員FD/SDを行った。日本赤十字九州国際看護大学（28年2月22日）、大分大学をはじめとする「おおいた創生」推進協議会参加校（COC+）を対象としたオフキャンパスFD研修（28年3月14日～15日）を行った。内容は、課題解決力の育成を目的に学生に実践的な課題を与えながら、チームで協同し当該能力を育成する手法についての体験型FDである。
また、本年度は各大学のカリキュラムポリシー等に合わせる形で、本科研グループが保有する教育プログラムをカスタマイズして提供することを目標とした。これを達成するためには、本科研グループが対象大学の教務担当教員と繰り返し綿密な打ち合わせを行えるかどうかが重要あり、十分に達成することができた。とりわけ、三段階のFDが有効であることを発見したことは大きな成果である。つまり、(1)教育の狙いを座学で研修し、(2)当該の狙いを実現する教育プログラムの手法としてどのような手法がフィットするかを議論し、(3)体験型の研修を実施する、というデザインが有効である。合わせて本デザインを活用してディプロマポリシーの達成度を測るルーブリック作成のワークショップFDについても実施を試みた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
他大学に対し、オフキャンパス研修の形でFD研修会を行うことを本年度の目標の一つとしていたが、この点達成することができた（日本赤十字九州国際看護大学、「おおいた創生」推進協議会参加校）。ジェネリックスキル育成を実現する効果的なFD研修に関するデザインのあり方の成果は、来年度の取組を有効なものにしていくうえで重要なものであると考えている。残された課題としては、FD研修の実施場所が、九州地区に限定されており、他地域への拡大が困難であった点である。当初の計画では関西圏への拡大を目標としていたが、この点は今後の課題となった。次年度は、科研メンバーの本務校が北陸・甲信越・関西・九州と広範囲に散在することから、このことを利用して、FD研修の実施地域の拡大を図る予定である。
また、取組成果については学会報告等で経過を示すことを本年度の目標のひとつとしていたが、この点についても達成することができたといえる。当初は予定していなかった成果として、「教育プログラムの運用と教育力の関連」に関する論文を発表することができた。教育プログラムの教育力を左右する要因として、プログラムそのものの質が問われることは言うまでもないが、加えて、プログラムの運用方法が大きな影響力を持つこと、教育プログラムの教育力を発揮するために有効な運用方法を整理したことは大きな成果であった。
さらには、もう一つの本年度の目標であった専門教育におけるジェネリックスキルの評価プログラムの試行についても、実施することができた。ここでは、ジェネリックスキルの養成をディプロマポリシーの要素に掲げる大学に対して、これらの能力要素を評価するためのルーブリックづくりのFD研修を試みた。次年度に向けて、これらのルーブリックの精緻化、評価の試行を試みる。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究の最終年度である28年度は、研究成果の取りまとめと成果の波及に向けて、以下の取り組みを推進する。
1.学士課程教育全体を視野にいれたルーブリック・教育プログラムの立案
今後は、汎用的技能の育成と評価に関する知見を整理して、科研メンバーの本務校で検証を加えていくことを目的とする。また、検証の結果得られた知見は学会等を通して発信していく。
2.FDのツールとなる報告書の作成
検証の結果、有用性が確認された教材については、特にFDツールとしての活用を念頭に置いて報告書の発行を目標とする。現在、本グループのメンバーがファカルティ・ディベロッパーとして他大学に出向き、FDを実施している。こうした活動は重要であり、引き続き活動を進める予定である。その一方、各大学が、自前でFDを企画・施行する環境を整えることを支援することも重要であると考えている。その方途の一つとして、各大学のFD担当者が手元においてFDを実施する際の手引きとなるような報告書の作成を目指す。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本年度の当初計画と比較して大きな差額が生じた費目は「物品費」及び「旅費」である。本研究グループは異なる大学等の研究者で構成されているため、研究打合せ等の実施が重要となるが、計画した打合せ回数、ワークショップFDの開催及び研究成果の発表・普及等については当初の計画通り実施ができた。打合せ等については、他の研究会や会合、研修会のスケジュールに合わせて実施することで、旅費、消耗品費を節約できたことが使用差額が生じた主な原因であり、特段問題があるものではない。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成28年度は研究最終年度となることから、本研究グループメンバーによる取りまとめの打合せを多く行う必要がある。しかしながら、本研究グループの研究分担者2名が、所属変更による居住地変更をしているため、打合せにおいては当初計画より旅費がかかることが見込まれている。また、研究成果の発表・普及、ワークショップの実施等についても広範の実施が見込めることから、次年度繰越金と翌年度分として請求した助成金により当初予定の最終年度研究実施計画を着実に履行することとする。
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