| 研究課題/領域番号 |
26590210
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
川嶋 太津夫 大阪大学, グローバルアドミッションズオフィス, 教授 (20177679)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 教育社会学 / 単位鮮度 / 学修成果 / 学習時間 |
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| 研究実績の概要 |
昨年度に引き続き米国の学修成果のアセスメントに関する主要な２つの学会大会（Texas A & M Univesity Assessment Conferenceat College Station, Association for the Assessment of Learning Outcomes in Higher Education年次大会 at Lexington）に参加し、分科会、総会等に出席し、アセスメントに関する最新の研究についての知見を深めるとともに、参加者と学修成果のアセスメントに関する現状、課題、将来の方向性について意見交換を行った。
また、昨年、カーネギー財団が公表した単位制度に関する報告書において、時間を基盤とした現行の単位制度は、学修成果の評価というのではなく、教員の教育時間管理や大学の生産性を測定する手段としては、依然として有効であるとの見解を示したが、他方、これまでCompetency-basedの教育プログラムを多数提供してきたUniversity of PheonixのようなFor Profitの大学のみならず、近年では州立大学システム、たとえば、ウィスコンシン大学システムも、Competency-based の教育プログラムを提供し始めるなど、時間を基盤とした単位ではなく学修成果の直接アセスメントに基づく単位認定が次第に拡大していることから、そのような大学のWeb Siteや関連する文献等を収集し、直接アセスメントの結果と単位への換算方式についての情報を分析した。
なお、長崎大学で開催された大学教育学会年次大会のアセスメントに関するラウンドテーブルに参加し、学修成果の直接アセスメントと教育の質保証についてコメンテーターを務めた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
26年度に、米国のカーネギー財団から現行の単位制度の再検討の報告書が公刊され、学修成果の測定ツールとしてではなく、予算配分等、管理上のツールとしては、依然として単位制度は有効であると示された。そのため、学修成果の測定ツールとしての新たな単位制度の概念整理を改めて行う必要があり、英国、欧州の単位制度との比較を通じて、「共通通貨」としての新たな単位制度の在り方をテンタティブに整理できた。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究期間の最終年度にあたる平成28年度は、competency-basedの教育を提供している米国等の複数の大学を訪問し、competencyの評価と単位への互換のfomulaを調査し、研究の最終的なとりまとめを行う予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
主に外国旅費について、予定していた訪問調査先大学・機関との訪問日程の調整がつかず、改めて次年度に行うこととなったため。
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| 次年度使用額の使用計画 |
研究期間、最終年度である平成28年度に、当初から予定していた海外の大学・機関に訪問調査を行うことにより、予算の執行を図る。
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