研究課題/領域番号 |
26590212
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研究機関 | 大阪大学 |
研究代表者 |
宮原 啓造 大阪大学, 国際教育交流センター, 准教授 (20432528)
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研究分担者 |
近藤 佐知彦 大阪大学, 学内共同利用施設等, 教授 (70335397)
歳岡 冴香 大阪大学, 学内共同利用施設等, 助教 (40708468)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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キーワード | 双方向学生交流 / 教育情報システム / 統合支援 |
研究実績の概要 |
これまで,留学生の立場から語られることが主であった「学生交流支援」に関して,ステークホルダーの拡大による視点の複合化と,支援ニーズ自体の多様化という観点から,その支援方針を整理・統合することを通じて,双方向学生交流を推進することが本課題の目的である.その目的達成のために,初年度である平成26年度は以下を実施した:(1)支援方針体系化および支援項目群の検討に必要な基礎情報の調査収集;(2)前項データを基にした,支援方針および支援項目群に関する検討. (1)については,調査対象地域として設定した東南アジア地域において,現地学校・同予備教育機関・同日本大使館等の担当者と面談し聞き取り調査を行った.(2)については,ステークホルダー間の相関関係を整理し,それぞれの立場における支援ニーズとその意図と背景について検討した. これらの実施結果から以下の3点が確認された:(1)想定していたステークホルダー範囲の妥当性;(2)受入側の情報開示内容とその手段の重要性;(3)派遣側に求める支援ニーズの多様化. 平成27年度以降,これらの実施・検討結果を整理すると共にシステム設計に反映させて行く.なお平成26年度成果を公開するために雑誌論文(1件)および国際学会(3件)を発表した.また査読結果通知日付の都合で今回の業績リストには未掲載であるものの掲載可判定を得た論文が2件ある.
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成26年度は(1)基礎情報の調査収集と(2)支援方針および支援項目に関する検討を実施した.平成27年度以降は,これらの結果を反映させてシステムを設計し開発する.これらの調査と検討は平成27年度以降も引き続いて実施し,結果を随時システム仕様へ反映させて行く. なお平成26年度中に,システムのうちインタフェース部など一部を先行して開発を開始した.開発費用には学内措置等の他経費も導入しており,平成27年度以降も同様にシステム開発を進める予定である.
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今後の研究の推進方策 |
平成27年度以降は,これまでの調査および検討結果を基礎として,支援システムの設計・開発を実施する.システムの一部は,他経費を導入する等して既に開発に着手しており,その延長として計画的に工程を管理して行く.システム開発作業が一定の成果を得たところで実証試験へ供すべく,年度中に試験期間を確保する予定である. なお平成27年度以降も,前述の調査検討を引き続き進める.実施項目に挙げている「受入留学生の母国教育機関における学習履歴情報と,日本側大学における教育成果との照合」に関しては,本人への説明と同意形成を含めて確実に実施できるよう作業を行う.
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次年度使用額が生じた理由 |
他経費との合算使用において,調整不足により該助成金が生じた.今後,他経費と合算使用する場合には十分な確認を行う.
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次年度使用額の使用計画 |
平成27年度分として請求した助成金のうち旅費等へ組み入れて,研究課題に沿った目的のために使用する.
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