| 研究課題/領域番号 |
26670911
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| 研究機関 | 国立保健医療科学院 |
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研究代表者 |
三浦 宏子 国立保健医療科学院, その他部局等, 部長 (10183625)
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| 研究分担者 |
川西 克弥 北海道医療大学, 歯学部, 講師 (10438377)
原 修一 九州保健福祉大学, 保健科学部, 教授 (40435194)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 歯学 / 社会医学 / 医療・福祉 / ICT / 高齢者 |
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| 研究実績の概要 |
自立高齢者183名、虚弱高齢者44名、要介護高齢者23名を対象として、発話時の動的口腔機能評価指標のひとつであるオーラルディアドコキネシスを調べた。交絡要因である年齢を調整した後でも、異なる身体状況にある上記の３群間において、オーラルディアドコキネシス評価値には有意差が認められた。これらの結果より、オーラルディアドコキネシスを用いた構音機能評価は、高齢者の身体活動レベルを反映しており、高齢期の地域住民に対する口腔機能評価法として有用であることが示唆された。また、オーラルディアドコキネシス評価値と誤嚥リスク評価値との関連性を調べたところ、両者間で有意な関連性が認められ、高齢者の構音機能は摂食・嚥下機能と密接に関連していることが明らかになった。さらに虚弱高齢者61名の音声について音響音声分析を行ったところ、全体的健康感の低下は、音声の基本周期変動指数、振幅変動指数および雑音成分指数と有意な関連性を示した。特に、振幅変動指数は年齢の影響を受けづらい傾向にあることから、音声データを活用した口腔機能評価プログラムの開発においても、評価指標として有用性が高いものと考えられた。
これらの結果より、音声デジタルデータを活用することにより、構音機能だけでなく、摂食・嚥下機能ならびに全体的な健康状態を推測できる可能性が示唆された。音声データの採取は生体侵襲を伴わないため、より簡便に評価できるアプリケーションが開発されれば、口腔機能評価が簡便に実施できるものと考えられた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
高齢者の口腔機能と音声評価についての調査研究は、当初の計画どおり順調に進み、自立高齢者だけでなく、筋力や筋力の活動が低下した状態にある虚弱高齢者や要介護高齢者についてもデータ収集を行うことができた。また、構音機能と摂食・嚥下機能の現状を明らかにすることができた。一方、収集した音声サンプルの一部については、詳細な音響分析を行うことにより、健康関連指標と有意な関連性を有する音響パラメータを抽出することができた。また、単位時間での基準音節の発話回数を評価するオーラルディアドコキネシスについても、高齢者でのデータの蓄積を行い、年代・性別ごとの現状を明示できたため、音声デジタルサンプルを用いた口腔機能評価アプリケーションを開発するための基礎データの分析はほぼ計画どおり達成できた。
一方、対象者の発話時の音声データを活用して口腔機能を評価するソフトウェアの開発については、やや作業が遅れている。既存の音声分析ソフトウェアの特性を分析するとともに、実際に音声分析を行う一連の解析過程を踏まえて、必要な工程を抽出し、アプリケーション開発の基礎データを得るところまでは達成できているが、それらの分析結果を踏まえた口腔機能評価アプリケーションβ版の開発までには至っていない。
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| 今後の研究の推進方策 |
高齢期では音圧レベルが低い音声サンプルが多くなってくるため、分析可能な波形振幅等について、引き続き音響音声分析を行う。併せて、自立高齢者、虚弱高齢者、要介護高齢者を対象としたフィールド調査を行い、構音機能と誤嚥リスクとの関連性について明らかにし、包括的に口腔機能を評価するための基礎的データを収集する。
平成26年度と27年度で得られた口腔機能評価データをもとに、口腔機能評価アプリケーションの開発を行う。まず、開発が比較的容易だと考えられるタブレット端末用のオーラルディアドコキネシス評価アプリケーションβ版を作成する。自立高齢者30名を対象とした予備調査を行い、従来法による口腔機能評価と、開発したβ版評価プログラムを比較検討することにより、β版修正のためのデータを収集し、両者の結果についての統計的一致度を求める。従来法との一致度が悪い場合は、アプリケーションのプログラム修正を適宜行い、改良を図る。
さらに、その改良プログラムを用いて、自立高齢者以外に虚弱高齢者や要介護高齢者の対象者に対しても応用し、音声デジタルデータの評価を行い、身体活動状況が異なる高齢者に対しての応用性を調べる。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
初年度である平成26年度では、当初計画より若干の遅れがあり、口腔機能評価プログラムのβ版の作成ができなかった。そのため、計画当初に支出を予定していたプログラム開発に関する諸費用に関する予算を使用することができなかった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
口腔機能評価プログラムの開発については平成27年度中に行うことを企図しており、平成26年度末に繰り越した研究費を使用する予定である。
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