2015 年度実施状況報告書

若年がん患者のための妊孕性温存支援看護ガイドラインの提案に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号	26670977
研究機関	福井大学
研究代表者	波崎由美子福井大学, 医学部, 講師 (80377449)
研究分担者	上澤悦子福井大学, 医学部, 教授 (10317068)
研究期間 (年度)	2014-04-01 – 2017-03-31
キーワード	若年乳がん患者 / 看護師 / 連携 / 情報提供 / 妊孕性意思決定支援看護モデル
研究実績の概要	平成27年度は、若年乳がん患者への妊孕性に関する支援を検討し、看護モデルを作成するにあたって、まず、１）妊孕性温存に関して若年乳がん患者の妊孕性温存に対する体験や思い、２）医療者側のがん・生殖医療の現状と課題、３）妊孕性に関する意思決定支援の現状の3点について、主に海外文献レビューを実施した。その結果、若年乳がん患者には、表出はされないが潜在的な妊孕性に関するニーズと関心があることが明らかとなり、医療者が、若年乳がん患者に妊孕性に関する情報提供を実施することは重要であると考えられた。しかし、現状では、国内外問わず、がん患者が医療者から与えられた妊孕性温存に関する情報提供にはかなり差があり、がん治療前に生殖補助医療を追求する機会を得ることができないがん患者の存在が明らかとなった。まず、医療者側が妊孕性に関する情報提供を実施でき、妊孕性に関して若年乳がん患者と話し合えることが重要となる。わが国において、乳がん専門医師が若年がん患者と妊孕性に関して情報提供し、話し合うことの課題、生殖専門医が妊孕性温存治療を実施する際の課題について明らかになっている。しかし、わが国のがん領域と生殖領域の看護師が、若年乳がん患者の妊孕性温存に関する情報提供、話し合いに関する姿勢や行動に対する実態、課題はまだ明らかではない。海外の報告では、がんと生殖領域の看護師には、若年がん患者に必要な情報を提供し、妊孕性温存治療を追求するかどうか決定することを支援する役割があると述べている。今後、わが国でも妊孕性温存に関する情報提供がより進んでいき、看護師にその支援役割が求められる。まずは、実態を把握したうえで、若年乳がん患者への情報提供、意思決定支援に役立つ、看護支援モデルを作成する必要がある。そこで、実態と課題を明らかにするための調査項目と内容を抽出、調査票を作成した。現在、計画を倫理審査申請中である。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 4: 遅れている理由「日本がん・生殖医療研究会」が設立されて以来、医療者の「がん・生殖医療」の関心、は確実に高まっており、急速に普及しつつある。一方で、実践や研究は行われているもののまだ公表されている研究や報告は少ない。そのため、「がん・生殖医療」の現状や問題点が焦点化しにくかった。そのため、文献レビューによる問題の焦点化と計画立案に時間を要した。まず、情報提供と意思決定のための看護支援の方略を見出すことが最も重要であり、そこに焦点を絞ることにし、研究計画とデータ収集内容を変更した。また、適切な看護支援のためには、乳がん患者の妊孕性温存に対するニーズを明らかにすることが重要であり、当初その研究を計画していた。しかし、研究協力者のリクルートが難しく、計画を変更した。さらに、当初は、医師も含めた医療チームとしての連携意識と課題を明らかにするため、医師にも調査を検討していたが、先行研究で明らかとなっており、医師への調査は取りやめた。以上のことから、当初の計画通りに進まず、研究計画変更と遅れが生じている。
今後の研究の推進方策	平成28年度は、倫理審査申請中の研究課題が承認され次第、以下の順に研究を実施する。第1に、がん・生殖領域で働く看護師の若年乳がん患者への妊孕性に関する態度と行動を質問紙調査によって明らかにする。具体的に、全国のがん診療連携拠点病院で、最も若年乳がん患者さんの妊孕性温存に対する情報提供、意思決定支援に関わっている、がんと生殖領域の看護師を対象に、施設の妊孕性支援状況、妊孕性温存に対する情報提供、支援の実践状況、態度、課題を明らかにする。平成28年7月～8月を予定している。上記の結果をふまえて、第2に、若年乳がん患者を支える妊孕性温存意思決定支援看護モデルを作成するために、積極的に若年乳がん患者への妊孕性意思決定を支援している看護師へのインタビューを計画している（平成28年12月～平成29年1月）。現在、平成27年度の文献レビューの論文執筆中であり、学会発表と投稿予定である。
次年度使用額が生じた理由	平成27年度は、計画変更があり、当初予定していた研究計画の調査実施に至らなかった。そのため、購入予定であった統計ソフト等の物品費や学会発表の旅費、人件費、謝金分が次年度使用額として生じた。
次年度使用額の使用計画	平成28年度は、申請中の倫理審査承認後、計画を実施する。そのため、平成27年度に購入予定であった統計ソフトの購入、研究協力者や施設への謝金、資料整理や人件費、質問紙印刷費や研究力施設へのデータ収集のための交通費として、繰り越して使用する。文献レビューは、国際学会で発表予定であり、そのための旅費が必要である。