認知症予防・介護予防に向けた高齢難聴者の生活支援プログラムの開発

2016 年度 実施状況報告書

• 研究課題/領域番号: 26671018
• 研究機関: 大阪市立大学
• 研究代表者: 佐々木 八千代 大阪市立大学, 大学院看護学研究科, 准教授 (10382243)
• 研究分担者: 白井 みどり 大阪市立大学, 大学院看護学研究科, 教授 (30275151)
• 研究期間 (年度): 2014-04-01 – 2019-03-31
• キーワード: 高齢者 / 聴力 / 認知機能

研究実績の概要

地域で生活する高齢者を対象として聴力と認知機能、生活機能との関連を明らかにするために、平成２９年３月にA県内にある４つのリハビリテーションセンターでベースライン調査を行った。
調査対象者は地域で生活する要支援～要介護１の高齢者とした。調査内容は、リオンのオージオメーターを用いた聴力検査（500Hz、 1000Hz、2000Hz、4000Hz)、Moca-J聴取（認知機能検査）をリハビリテーションセンターで実施し、生活状況に関しては自記式質問紙を配布し、後日回収することとした。１９４名の高齢者から調査協力が得られ、現在、聴力検査結果、認知機能検査結果については入力作業中であり、自記式質問紙については回収途中である。
今後は、データ入力が完了次第、聴力と認知機能、生活機能との関連について分析を進める予定である。

現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

平成28年7月に育児休業から復帰し、研究を再開した。対象施設との調整をすすめる中で研究計画の変更があり、研究計画の修正が必要になった。修正した研究計画について倫理審査委員会での承認を得る必要があり、ベースライン調査の開始が遅れた。

今後の研究の推進方策

平成28年度に実施したベースライン調査の対象者を2年間追跡する。追跡調査の間隔は、対象施設との調整により半年～1年で検討している。
今回のベースライン調査の対象者から中等～重度難聴者を選定し、訪問による面接調査を実施する予定であったが、受け入れが難しそうであるため、研究者と関わりのある市町村の保健師に協力を依頼し、高齢難聴者の家庭訪問による面接調査の実施可能性を検討する。

次年度使用額が生じた理由

育児休業により、平成30年度まで研究期間を延長している。現在、ベースライン調査のみを終えた段階であり、研究計画の途中である。

次年度使用額の使用計画

今後は、追跡調査や家庭訪問による面接調査などに必要な物品購入、旅費、人件費等に使用する予定である。