| 研究課題/領域番号 |
26671035
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| 研究機関 | 山口大学 |
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研究代表者 |
守田 孝恵 山口大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (00321860)
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| 研究分担者 |
山口 忍 茨城県立医療大学, 保健医療学部, 教授 (30289871)
檀原 三七子 山口大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (30432743)
宮崎 博子 宇部フロンティア大学, 看護学部, 教授 (40461355) [辞退]
山崎 秀夫 常葉大学, 健康プロデュース学部, 教授 (50137022)
米澤 純子 東京家政大学, 看護学部, 准教授 (50289972)
藤村 一美 山口大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (80415504)
迫山 博美 山口大学, 医学(系)研究科(研究院), 助教 (40611059) [辞退]
木嶋 彩乃 山口大学, 医学(系)研究科(研究院), 助手 (70759670)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 地域診断 / ＰＤＣＡサイクル / 保健師 |
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| 研究実績の概要 |
背景：保健師は個別事例の対応を重ね、「地域診断」を行い、地域住民が健康で生活しやすい地域づくりを目指して活動している。保健師活動は、高齢者への地域ケアや自殺対策虐待や複雑な社会のニーズへの対応に追われ、「地域診断」が不十分と指摘されている。社会のニーズに対して成果を出す保健師活動を実施するために、「地域診断」」に基づくPDCAサイクル実施の実態を明らかにし、その問題点と改善策を検討することを研究目的とした。方法:対象は地域保健を担当する県と市町村の保健師で、調査方法は無記名自記式質問紙調査、調査期間は2014年6月～2015年3月。調査内容は基本属性 年齢 所属部署 PDCAサイクルに関する項目 30項目 結果と考察：質問紙の回収は、408であった。回答者の所属は、保健所12％、市町村88％であった。年齢は、20-30歳代が約50%、40-50歳代が50%であった。PDCAサイクルの実施は必要不可欠であると意識しているが、保健師の日常業務で実施できていないと認識し実施率は、およそ50%に留まっていた。
保健師の8割が日常業務の中で「問題発見」をしているが、「地域診断」に結びつけているのは、そのうちの８割であった。「地域診断」の中では、「住民との対話」を重視して実施しているが、「保健統計」「業務実績」の読み取りは実施率が低かった。
保健師は、保健統計や業務実績の読み取りである地域診断を、PDCAの始点として考えてきたため、十分実施できていないと感じていると考えた。この状況を改善するには、8割の保健師が実施している、「保健師が地域の住民との対話から発見している問題意識」をPDCAの始点として、地域の実態把握を行い、それに関連する業務実績と保健統計を読み取って地域診断を行う方法を提案したい。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
タイムスタディと質問紙調査によって、保健師活動の詳細なデータを収集することができた。これまで、保健師活動のタイムスタディは発表がなく、新規性のある研究である。例数の確保に課題はあるものの、基調なデータである。
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| 今後の研究の推進方策 |
タイムスタディの実施、および全国質問紙調査を実施できた。タイムスタディは、当初10事例を予定していたが、研究協力者の確保が予想外に難しく10例に満ちていない。しかし、勤務中のタイムスタディの協力者を確保するためには、対象者の職場の承諾が必要であり、その点が困難な要因である。次年度もタイムスタディは引き続き実施の予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
タイムスタディの事例を４事例程度予定していたが、研究協力者の確保が難しく２事例に留まったため、次年度に２事例のタイムスタディを実施することとした。
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| 次年度使用額の使用計画 |
タイムスタディの旅費および調査員の謝金、通信費を計上する。
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