| 研究課題/領域番号 |
26730175
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| 研究機関 | 九州工業大学 |
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研究代表者 |
梅津 孝信 九州工業大学, 大学院情報工学研究院, 助教 (80432954)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 学習支援システム / 学習コンテンツ開発支援 / 学習用ゲーム / オーサリング |
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| 研究実績の概要 |
平成28年度の補助事業は研究代表者の病気により遅延が発生し、一年間の補助事業期間延長がなされた。以下、その上での平成28年度の研究実績について述べる。
前年度までの研究により、学習用ゲームへの学習支援機能自動付与という課題は達成された。研究実施計画では、平成28年度に実践的な評価実験を実施する予定となっていた。
本研究における実践評価は、重要な意義を持っている。学習用ゲームの学習効果を教育現場で実用性があるものとするために学習支援機能を付与しようとしており、現時点でどれだけの実用性があるか、問題があればそれは何か、問題に対処するための手がかりはあるか、それらを明らかにする実験は重要である。
評価として、学習者の理解状況同定能力、支援機能の学習効果、支援機能の自動生成能力、の三つを調査することを考え、平成28年度では理解状況同定能力の調査を行った。予備実験を行ったところ、理解状況の同定について、同定精度の低さと、同定にかかる時間という二つの問題が判明した。
精度が悪い理由は、理解していないのに正解する場合、理解しているが正解できない場合があるためだと調査により判明した。前者については選択形式の出題でも同様に発生する問題であり、その対策についても既にいくつか研究がなされている。しかし後者についてはゲーム展開の都合により発生する特有のもので、新たに対策を研究しなければならない。同定に時間がかかる理由は、学習者に解かせて理解状況を判断したい問題があっても、ゲーム展開の都合により、なかなか学習者に出題できない場合があるためだと調査により判明した。この二つの問題は、どちらもゲーム展開にある。よってゲーム展開を都合のいいように操作することで、対処できる可能性がある。今年度の研究により、実用上の問題とその原因、さらに対処の手がかりまでが判明した。今後この成果をもとに改良を行っていく。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
研究代表者の事情により、当初計画から遅延が発生した。補助事業期間を一年間延長している。
本研究で実現すべき課題として、１．学習者の理解状況を表現するモデルの考案、２．理解状況に応じた学習支援方法の考案、３．学習活動の種類と発生タイミング分析手法の確立、４．学習支援機能の自動生成方法の確立、５．自動生成システムの実践的評価、を挙げている。
現在までに課題１から４までを実現している。これは本研究の課題である、学習支援機能の自動付与を達成しているとも言える。
しかし実践的評価、および成果発表について、当初計画の最終年度では達成できなかった。当初計画の最終年度までに達成できなかったため、遅れていると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
前年度までの研究により、学習用ゲームへの学習支援機能自動付与という課題は達成された。今後は、実践的な評価実験と成果発表を行っていく。また平成28年度の研究により、学習者の理解状況同定能力に問題があることが判明しており、可能であればその対策方法を考案する。
評価として、学習者の理解状況同定能力、支援機能の学習効果、支援機能の自動生成能力の三項目を調査する。研究実施計画では近隣の小学校で実践利用を予定していたが、理解状況同定能力に問題があることが既に判明しているため、その上で実践利用に耐えるかを小学校教員等に判断してもらったのちに評価実験を実施する。
実践利用に耐えないと判断された場合、その原因を補助事業期間中に対処可能であれば、対処後に評価実験を行う。対処に時間がかかる場合は同定能力に問題があっても実践利用が可能なように調整し、先に上げた三項目のうち学習効果と生成能力の二項目を調査する。なお、これまでの研究で研究課題は最低限達成したと考えており、同定能力の低さについては期間に余裕がなければ対応はしない。
成果発表については積極的に行うが、研究代表者の状況を考慮し、雑誌論文を主とする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究代表者の病気により、当初予定していた評価実験および成果発表ができず、次年度へと補助事業を延長したため。
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| 次年度使用額の使用計画 |
学習支援機能の自動付与という研究課題は概ね達成できている上に、研究に必要な設備等は平成28年度までに揃えられており、備品費は必要としない。次年度では評価実験と成果発表を行う予定であり、必要なのは、消耗品、謝金、成果発表のための費用となる。
平成28年度で使用予定だった、謝金、成果発表のための費用の額がそのまま次年度使用額となっており、次年度での使用計画もそのまま、成果発表のための費用、謝金へと充当する予定である。
評価実験では、その協力者へと支払う謝金が必要となる。当初の研究計画から予定を変更し、補助人数は増員するが、従事日数を減らし、4人×3日分の謝金を支払う予定である。謝金を支払ったあとの残額を全て、成果発表のための旅費・学会参加費・投稿料とする。計画では額が不足する予定であるが、仮に余った場合は、消耗品の購入にあてることとする。
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