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2014 年度 実施状況報告書

農地計画的手法によるエネルギーの地産地消型地域の提案に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 26740053
研究機関東京理科大学

研究代表者

森本 英嗣  東京理科大学, 理工学部, 助教 (00632598)

研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2017-03-31
キーワードヤナギ生産 / 生産費用 / 木質バイオマス
研究実績の概要

本年度は,ヤナギ生産に関する情報収集を実施した。宮城県川崎町内のほ場での栽培実施ならびに過去の研究からほ場の整地,定植,維持管理,伐採・収穫にかかる経費,エネルギー消費量を整理した。また,他地域外でのヤナギ生産実績をもとに,より省エネな生産方法を模索的に実施しその優位性を確認した。この方法によるヤナギの生産費用は,従来のコメ,小麦,さとうきび等の農業生産費用と大きな差はなく,新たな機械導入をせずとも生産できることを示唆した。しかし,バイオマスとして利用する際,経済的要素の視点からでは,同質の木質バイオマスの生産コストに対して十分な優位性を示すまでには至らなかった。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

当初は,対象地域における熱エネルギーの潜在需要量を推定する計画だったが,対象地域内での木質バイオマス用ストーブやボイラーの利用状況は芳しくなく,地域内消費量の検証には十分至らなかった。しかし,ノンサーベイ調査の実施により,統計的に大まかな需要量を確認することができた。また,供給量に関しても遊休農地・耕作放棄地の分布状況を確認できずにいるが,これに関しても統計的な情報で補填しながら供給可能量を推計している。これに伴い 需要・供給モデル構築が未着手の状況である。

今後の研究の推進方策

「エネルギー作物の需給予測モデルの構築と需給バランス評価」が今年度の計画であり,当該モデル構築の着手にむけて,需要・供給の両モデル構築に着手する。現在の対象地域だけでの需要・供給予測根拠が薄弱な場合に備えて,他地域での実施も検討している。現時点では長野県上田市を想定し,両対象地域を対象としたアンケート調査を通して昨年度のノンサーベイ調査結果を補足する。
また,昨年度同様,ヤナギ生産ほ場の経過観察を行いヤナギ生産方法の改善策を見出し,効率的な生産方法を検証していく。

次年度使用額が生じた理由

次年度使用額の発生理由としては,物品購入費が当初の計画よりも抑えられた点によるものと考える。特に,モデル構築の着手には及ばず計算機の購入を控えた。また,物品購入の際は低額のものでもなるべく価格比較をして購入した経緯がある。
さらに資料収集,分析の補助が不要だった点も理由のひとつである。当初アンケート調査によるデータ収集を計画していたが、今年度は統計情報収集(ノンサーベイ調査)に留まったことから,経費を次年度に繰り越す結果となった。

次年度使用額の使用計画

来年度はモデル構築の着手に入るため,計算機(物品)を購入する。さらに,アンケート調査の配布,回収,分析の実施により資料収集・分析の補助(TA)を雇用することで謝金の支出を計画している。

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2014

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] Life cycle cost analysis of willow production on small-scale fields2014

    • 著者名/発表者名
      H. Morimoto, S. Satoh, K. Ishizawa and T. Arai
    • 学会等名
      The 11th International Conference on EcoBalance
    • 発表場所
      Tsukuba, Japan
    • 年月日
      2014-10-27 – 2014-10-30

URL: 

公開日: 2016-06-01  

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