研究課題
若手研究(B)
2011年東北沖太平洋地震と2016年熊本地震を対象に、内陸部の高齢者賃貸住宅の多様な被害低減を実現すべく居住環境の改善指針案策定を目指した。指針案の指標は、外力として震度があり、建物強度・階数、居室内の散乱度(奥行/間口、キッチン配置の有無、家具密度)、職員配置と後方支援の有無(事業母体)、厨房の有無、住戸の空き数、共用空間の広さと配置、上下水道の供給、家族のサポート、医療・福祉他サービスであり、自立度の高い人ほど不安・パニック傾向が見られた。
居住福祉