| 研究課題/領域番号 |
26750052
|
|---|
| 研究機関 | 熊本県立大学 |
|---|
研究代表者 |
吉村 英一 熊本県立大学, 環境共生学部, 講師 (70613214)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
|
| キーワード | 食物摂取状況 / 食環境 / 世帯環境 / 野菜 / 果物 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究は、食環境と世帯環境が食物摂取状況に与える影響に関する調査が目的である。平成26年度は研究計画の調整と分析方法の取得に時間を費やした。研究計画については、熊本県内のいくつかの自治体と調査について協議し、プレ実験として食事調査を行わなかったが住民健診と同時に世帯環境と食環境に関するアンケート調査を行い、これから回答結果の分布などを確認しながら本実験の実施前にアンケート内容の修正を行うところである。平成27年度から平成28年度内に食環境と食物摂取状況の把握をするための調査ができるように現在協議中である。現在、自治体とは良好な関係を保っており、そのまま調査が進行すると考えられるが、もし調査ができなくなった場合は東日本大震災被災者を対象とした食環境と食物摂取頻度調査を活用できるよう同時並行で進めている。
分析方法については、ArcGIS社の計4日間の入門編、基礎編、応用編までの講習会に参加して地理情報システムの構造から活用まで理解した。さらに分析に必要な空間検索、バッファの作成、ジオデータベースの具体的な分析方法を習得した。客観的な環境要因の把握のため、これからインターネットを用いてタウンページのデータベースを活用した店舗情報の取得を進めていくところである。平成26年度は共同研究者と相談しながら24時間思い出し法、食事記録法、食物摂取頻度調査法など食物摂取状況を把握するための食事調査法を精査して、食物摂取頻度調査法で実施する事に決定した。どのデバイスを使用するかは平成27年度中に決定する。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成26年度は分析方法の習得と調査内容の決定を行うことを申請時から予定しており、事業の1年目としては予定通り進行していると考えられる。しかし、平成27年度の早い時期に調査が行えればと考えていたが、現在も自治体と協議を進めている段階であるため、平成27年度中に結果を出せるようにさらに進展していく必要がある。
|
| 今後の研究の推進方策 |
平成27年度はできるだけ早い時期に調査が実施できるようこれから自治体との調整を進展させて行く必要がある。遅くとも平成27年度の遅い時期に調査は実施できると考えているが、結果が研究期間内に出す事が難しい場合は、東日本大震災における被災者を対象とした環境と食物摂取状況に関する調査のデータを用いて分析できるように同時並行で進行していく予定である。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
計画段階では平成26年度中に食事調査法を決定し、見積もり段階での委託費用を計上していたが、平成26年度は調査内容の調整を主としため、費用がそれほど要しなかった。平成27年度にそのまま委託費を計上する予定である。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
上述の通り、平成26年度に使用しなかった委託費を平成27年度にそのまま使用する予定である。
|
