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報告者は、放射性炭素年代法における年代較正の高精度化に向けて、日本産樹木の放射性炭素濃度が他の北半球地域と異なる原因を調べるために1)北太平洋3地域の現生木試料の収集、2)年輪年代法による年代決定、3)放射性炭素濃度測定のための化学処理、4)加速器質量分析計による放射性炭素濃度測定、5)時系列データの気候応答解析を計画した。助成期間において1)～3)の行程は実施できたが、2年目後期に加速器質量分析計のない研究機関(国立歴史民俗博物館)に異動したことにより、4)以降は実施できなかった。しかし、分析に向けた基礎データの獲得および目的達成に向けた研究協力体制の構築は十分に果たすことができた。
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