研究課題/領域番号 |
26750101
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研究機関 | 国立歴史民俗博物館 |
研究代表者 |
渋谷 綾子 国立歴史民俗博物館, 大学共同利用機関等の部局等, 特任助教 (80593657)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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キーワード | 残存デンプン粒分析 / 縄文時代 / 北日本 / 野生植物利用 / 石器 / 土器 |
研究実績の概要 |
本研究の目的は,北日本の縄文時代遺跡から出土した石器や土器の付着物に含まれる残存デンプン粒を分析することによって,野生植物食料の加工技術を復元し,当時の植物食の実態を明らかにすることである。具体的には,植物の加工具とされる石皿や磨石類,および土器内面の付着物について残存デンプン粒の検出を試み,石器や土器の加工対象となった植物を検討する。
平成27年度に主に実施した調査は次の4項目である。(1)北海道北黄金貝塚から出土した縄文時代前期・中期の擦石や石皿の分析,(2)北海道垣ノ島遺跡の平成27年度発掘調査で出土した縄文時代の石器の分析,(3)参考研究として茨城県守谷市永泉寺遺跡の平成27年度発掘調査で出土した縄文時代の石器の分析,(4)現生デンプン粒標本の観察である。(1)はすでに平成26年度に開始しており,順次分析を行った。(2)は新規の調査で今年度の終わりに分析を始めたばかりであり,平成28年度も分析を継続する。(3)はすでに分析結果を発掘調査報告書にまとめ,刊行した。(4)については,先行研究や他の事例研究で確認した残存デンプン粒の残留状態の検証を中心に進め,28年度前半も行う予定である。これらの調査と分析結果の評価については,伊達市噴火湾文化研究所の西本豊弘氏・青野友哉氏,弘前大学の上條信彦氏の協力を得て実施した。
研究成果については,(3)はすでに発掘調査報告書で公表・出版している。さらに,一般社団法人日本考古学協会第81回(2015年度)総会,AWRANA2015(平成27年5月),国際第四紀学連合第19回大会(平成27年8月),中央大学人文科学研究所公開研究会(平成28年1月)で平成27年度までの成果を報告した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
現在まで資料調査と分析用試料の採取は滞りなく順調に進んでいる。函館市垣ノ島遺跡の石器から採取した試料の顕微鏡観察が一部遅れているため,平成28年度も継続して進める必要がある。
平成27年度当初の計画では若生貝塚の出土石器の調査を行う予定であったが,残念ながら石器がほとんど出土せず,調査対象には適さないことが判明した。そのため,函館市垣ノ島遺跡を選択し,新規の分析調査を行った。さらに,参考研究として実施した永泉寺遺跡から出土した縄文時代石器においては残存デンプン粒を検出することに成功し,北海道における分析結果との比較を始めている。
現生植物を用いた参照標本の研究については,今年度後半より,先行研究や他の調査事例で確認した残存デンプン粒の残留状態との比較を行い,デンプン粒の損傷・分解の度合いを検証しており,平成28年度前半も継続する予定である。
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今後の研究の推進方策 |
平成28年度前半は,現在残っている垣ノ島遺跡の試料の顕微鏡観察を継続する予定である。平成28年度後半においては,26年度・27年度に得られた結果と28年度前半の結果を合わせて,研究全体の総括を行う。
平成28年度に行う研究成果の公表については,平成26年度・27年度・28年度前半に得られた研究結果をまとめ,7月の国際古民族植物学会議第17回パリ大会(IWGP17)や8月の世界考古学会議第8回京都大会(WAC-8 Kyoto),11月の日本植生史学会など国内外の学会で研究発表を行い,研究成果を広く発信する。さらに,成果報告として学術雑誌への論文投稿の準備を進める。
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次年度使用額が生じた理由 |
平成27年度研究費の残額が生じた理由は,27年夏に伊達市噴火湾文化研究所で実施された若生貝塚の発掘調査において石器等の分析対象として適切な資料が出土しなかったため,27年度に2回実施予定であった北海道伊達市への出張調査を1回に減らしたためである。
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次年度使用額の使用計画 |
平成27年度の残額は,平成28年7月に国際古民族植物学会議第17回大会(IWGP17,フランス)に参加し,研究発表を行うための旅費と会議参加費等に充当する予定である。
平成28年度は新規の分析調査の実施はなく,平成27年度までに実施した調査のとりまとめや部分的な補足調査を行う。調査旅費や実験消耗品の購入費は平成27年度までの使用額の半分程度に収まる予定である。一方,研究成果の報告を国内外の学会で行うための旅費交通費,国内外の学術雑誌への投稿に関わる英文校閲,資料整理などの費用が多く必要となり,これらの経費が前年度より若干増える予定である。ただし,実験消耗品費,施設使用費や会議を含む「その他」の経費が大幅に減るため,全体として平成28年度研究費の支給額内に収まる見込みである。
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