研究課題
最終年度は，EV・FCVの普及がもたらす都市活動の変化に焦点を当て，項目(e)・(f)を分析した．項目(e)では，EV・FCVの普及が交通機関選択へ与える影響を分析した．前述のように，EVは航続距離限界によって，またFCVは車両価格の問題から，ガソリン車に比べ利便性が劣ることが避けられない．結果として，EV・FCVの普及は，車・鉄道・航空の交通分担率に対しても影響を及ぼす可能性がある．研究実施者者は，リニア新幹線の開通による需要予測も踏まえつつ，ガソリン車からEV，FCVとなることによる所要時間や費用負担の増加等を明らかにした．その過程においては，都市活動分布形成モデルとして有名なハリス・ウィルソンらによるバランス・メカニズムの一般化も試み，より包括的な都市活動の均衡状態を表現しうるよう，一般化を行った．項目(f)では，EV・FCVの普及が都市活動分布に与える影響について分析した．特に地方都市において，交通手段としての車は必要不可欠なものである．したがって，居住地や就業地，商業地などの配置(分布)は，車の存在を前提として形成されていることが示唆される．そこで本項目では，航続距離限界といったEV・FCVの特徴を加味することによって，EV・FCVの普及が，最適な都市規模や都市活動分布に，如何なる影響を与えるかを明らかにした．結果として，EVの普及によって，最大で1.4倍の距離迂回など，大幅な不便をこうむる地域の存在を明らかにした．
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