| 研究課題/領域番号 |
26750270
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| 研究機関 | 山形大学 |
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研究代表者 |
池田 英治 山形大学, 地域教育文化学部, 講師 (70726877)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | collective efficacy / coaching / team performance / group dymanics / group function |
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| 研究実績の概要 |
われわれは，単一種目（バスケットボール）における十全なCE尺度を作成し，その妥当性と高い信頼性を確認した．しかし，当該尺度はバスケットボールのOffense面にのみ着目したものであり，Defense面に関しては未着手の状態であった．また，現場からのDefense面に関する尺度の開発への要望や，素早い攻防の入れ替わりにバスケットボールの競技特性があることを考慮すると，Defense面に着目した尺度を開発する必要があると言える．
平成27年度の研究課題は，Collective Efficacy Scale for Basketball Defense（CE-Defense尺度）を作成するために，①予備調査，②本調査，③縦断的データの収集，④CE-Defense尺度を用いた介入研究，を行うことであった．
予備調査においては，DefenseはOffenseと相反する関係性にあることから，Ikeda et al（2014）の項目を逆説的に記述することで基礎的な項目を準備し，Defense場面においてそぐわない項目については修正・削除した．続いて，バスケットボールを対象として扱ったCE研究の尺度（Heuze et al, 2006a; Heuze et al, 2006b; Heuze et al, 2007; Zhang et al, 2002）から「効力予期」的な記述を抽出し，それらを合わせて25項目の予備調査尺度を作成した．予備調査は，東北大学バスケットボール連盟に所属する27名（男性：16名，女性：11名）を対象に実施し，11段階のLikert scaleを用いて回答を求めた．分析に際しては，因子負荷量.40未満の項目を，また，項目間の相関係数の絶対値が.7以上の場合には，どちらか一方の項目を削除する等の手続きを経た上で，探索的因子分析（主因子法・プロマックス回転）を実施した．その結果，3因子24項目の尺度が抽出された．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
1．平成27年4月に研究機関が変更となったことにより業務内容が増加したことから，当初の想定よりも本研究課題に割く時間が不足したため．
2．本調査を実施する上で，協力を依頼していた対象団体の同意を得られないケースがあり，想定よりもサンプル数が確保できなかったため．
3．勤務地の変更により，主に研究フィールドであった地域（関東）における研究協力者等との連携がとりにくくなったため．
上述2の通り，CE-Defense尺度作成のための本調査が行えなかったために，縦断的調査及び介入研究が実施できなかった．平成28年度における研究課題については，未達成課題を含めてその実施計画を修正したことにより，全ての課題を完遂できる予定である．
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| 今後の研究の推進方策 |
平成28年度の研究実施計画は，27年度に実施できなかったCE-Defense尺度の本調査を含めた以下の3つの課題を遂行することである．
第1に，CE-Defense尺度作成のための本調査を行う．際しては，再度入念な項目選定作業を行った後に，因子の解釈可能性を考慮して，項目を追加・削除することでより洗練された尺度を作成する予定である．
第2に，CE-Defense尺度およびCE-Offense尺度の縦断的データを収集する．大学バスケットボール連盟に所属するチームを対象として，競技レベルの異なる複数のチームにおける尺度得点の変容を把捉する．先行研究において関連が示唆されている心理変数（凝集性，一般性CE）等を同時に調査する予定である．
第3に，CE尺度得点を用いた介入研究を行う．具体的には，縦断的に収集されるデータ（CE-Defense尺度及びCE-Offense尺度）を読み取り，統計的に処理を施したフィードバック・シートを用いて一定の頻度でチームの指導者に介入を行う．その介入の効果について，並行群間比較によって検証を試みる予定である．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成27年度予算計画に計上した研究費について，補助事業期間延長承認申請書において，また，「研究実績の概要」および「現在までの達成度」において記述した通り，質問紙調査における本調査，縦断的データの収集，および介入研究を実施することができなかったことから，次年度使用額が生じることとなった．具体的には，調査にかかる「人件費・謝金」やデータを分析するための「物品費」（①統計解析用PC，②統計解析ソフトMultivariate Software EQS6），論文投稿にかかる「英文校正費」等である．
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成28年度において，「物品費」に関しては，上述の①統計解析用PC，②統計解析ソフトMultivariate Software EQS6の購入に充てることを予定している．また，「人件費・謝金」に関しては，アンケート調査の協力者や介入研究の協力者に対する謝金として使用し，「その他」の費目として，調査研究通信費，英文校正費として使用する予定である．
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