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2015 年度 実施状況報告書

低酸素環境を利用した短期間トレーニング合宿デザインの開発

研究課題

研究課題/領域番号 26750300
研究機関独立行政法人日本スポーツ振興センター国立スポーツ科学センター

研究代表者

鈴木 康弘  独立行政法人日本スポーツ振興センター国立スポーツ科学センター, その他部局等, 研究員 (00392697)

研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2017-03-31
キーワード低酸素トレーニング / 低酸素宿泊 / スプリントトレーニング / 持久性トレーニング / MART / VO2max
研究実績の概要

本研究の目的は、競技者を対象とした7日間の低酸素トレーニング合宿を実施し、宿泊時に低酸素暴露した場合(LHTL)と、トレーニング時に低酸素暴露した場合(IHT)のトレーニング効果について検討することとした。被験者は400mおよび800mを専門種目とする女子大学生陸上選手17名を対象として、7日間の低酸素トレーニングを実施し、トレーニング効果についてIHTとLHTLで比較した。トレーニングは、午前中にスプリントトレーニングを、午後に持久性トレーニングを、期間中それぞれ5回実施した。4日目は疲労回復の目的でトレーニングを実施しなかった。IHTは、これらのトレーニングを標高3000m相当(酸素濃度14.4%)に設定した低酸素トレーニング室内で実施した。LHTLは、夜間睡眠時、1日10時間以上、高度2000m相当(酸素濃度16.4%)に設定した室内で過ごした。トレーニング効果を明らかにするために、トレーニング期間の前(Pre)と7日後(Post)にMaximal anaerobic running test (MART)および最大酸素摂取量(VO2max)テストを実施した。
その結果、MARTにおける最大パワーは、IHTがLHTLと比較して有意( P<0.05)に増加したが、VO2maxは両群ともに有意な変化は認められなかった。
常圧低酸素環境における7日間の高強度トレーニングは、同様のトレーニングを常酸素環境で行い低酸素環境で宿泊した場合と比較して、競技者のMARTの最大パワーを向上させることが示唆された。したがって、短期間で競技者のパフォーマンスを向上させるためには、低酸素環境での高強度トレーニングが有効であると考えられる。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

トレーニング実験を4回実施しており、貴重なデータが得られている。

今後の研究の推進方策

予定していたトレーニング実験が終了し、学会発表および論文投稿を積極的に行う。

次年度使用額が生じた理由

当初の研究計画では、侵襲的な測定項目を実施することになっていたが、今年度の実験では実施できなかったためである。

次年度使用額の使用計画

競技力の高い選手を対象に、トレーニング実験を実施し、そのトレーニング効果を各競技会での成績(記録)で判定する予定である。そのため、海外を含む各競技会会場までの交通費での使用を見込んでいる。

  • 研究成果

    (2件)

すべて 2016 2015

すべて 学会発表 (2件) (うち国際学会 2件)

  • [学会発表] Changes in aerobic and anaerobic capacity following either 7 days of overnight IHE or 7 days of IHT.2016

    • 著者名/発表者名
      Marie Oriishi, Masahiro Hagiwara, Ryo Yamanaka, Toshiyuki Ohya, Kazunori Asaba, Takashi Kawahara, Yasuhiro Suzuki
    • 学会等名
      63rd American College of Sports Medicine
    • 発表場所
      Boston
    • 年月日
      2016-06-01
    • 国際学会
  • [学会発表] 7 days simulated hypoxic training improve aerobic capacity in 400m or 800m runners2015

    • 著者名/発表者名
      Marie Oriishi, Masahiro Hagiwara, Kazunori Asaba, Takashi Kawahara, Yasuhiro Suzuki
    • 学会等名
      62nd American College of Sports Medicine
    • 発表場所
      Sandiego
    • 年月日
      2015-05-28
    • 国際学会

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公開日: 2017-01-06  

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