予防効果への理解と地域環境要因が高齢者の認知症予防行動に及ぼす影響

2014 年度 実施状況報告書

• 研究課題/領域番号: 26750329
• 研究機関: 独立行政法人国立長寿医療研究センター
• 研究代表者: 原田 和弘 独立行政法人国立長寿医療研究センター, 生活機能賦活研究部, 研究員 (50707875)
• 研究期間 (年度): 2014-04-01 – 2016-03-31
• キーワード: 認知症予防 / 身体活動 / 受診行動 / 地理情報システム / 行動変容 / 近隣環境

研究実績の概要

本研究では、認知症予防効果に対する理解と、地域環境要因が、高齢者の認知症予防行動の実践（認知機能検査の受診、身体活動の実施）に及ぼす影響を検証することを目的としている。本研究の結果から、認知症予防に関するエビデンスに基づく情報を発信し人々の気づき・理解を促すことと、地域環境の整備を進めていくことが、認知症予防を普及促進していく上で重要な役割を果たすかどうかを提案できる。
平成26年度は、対象地域居住の70歳以上全員を対する質問紙調査のデータ、認知機能検査の受診状況に関するデータ、および地理情報に関するデータを連結・解析し、認知機能検査の受診に影響を及ぼす要因に関する検証を中心に研究を行った。その結果、認知機能検査の受診は、受診意図（検査を受診しようとする意図が高いこと）によって予測されることと、検査受診意図は、検査のメリットの認知（検査のメリットを多く認知していること）によって主に規定されることを明らかにした。また、検査受診意図や、検査のメリットの認知とは独立して、検査会場までの距離が近いことも、認知機能検査の受診に影響を与えていることを示した。これらの結果は、検査を受診することによるメリットへの理解を促し意思決定を支援することや、住民がアクセスしやすい会場で認知機能検査を行うことが、認知機能検査の受診を促進する上で有効である可能性を示している。
以上の結果を導くとともに、地理情報システムの運用に関する専門スキルの習得や、活動量計による身体活動量測定の手続きを進め、予防効果に対する気づき・理解と地域環境要因が認知症予防行動の実践に及ぼす影響を総合的に検証する準備作業を行った。

現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

本研究で着目した2つの認知症予防行動（認知機能検査の受診、身体活動の実施）のうち、認知機能検査の受診に関しては、平成26年度の研究で一定の成果を出すことができたため。また、身体活動の実施に関しても、平成27年度の研究で効率的に成果を導く準備を順調に行えたため。

今後の研究の推進方策

今後は、2つの認知症予防行動のうち、身体活動の実施に関する検証を進める。また、認知機能検査の受診に関しては、平成26年度の研究を発展させる形で、介入研究を行う予定である。

次年度使用額が生じた理由

当初の計画では、研究成果公表に関する学会参加を想定して旅費を計上していたものの、研究の進捗等から、平成26年度中に本研究課題に関する学会発表はなかったため。また、解析や整理等を想定して物品費を計上していたものの、現在の研究環境から不要となったため。

次年度使用額の使用計画

当初の計画を発展させる形で、介入研究による検証を平成27年度に実施できる見込みとなったため、介入研究の実施に助成金を充てる予定である。