研究課題/領域番号 |
26760027
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研究機関 | 東海大学 |
研究代表者 |
栗原 剛 東海大学, 観光学部, 講師 (80610344)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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キーワード | インバウンド観光 / 地方観光地 / 消費調査 |
研究実績の概要 |
本研究は、今後増加が見込まれる地方観光地のインバウンド観光を対象として、経済的な観点から外国人観光消費が地域にもたらす経済効果を定量的に検証することを目的とする。 地域における経済効果計測手法と外国人観光消費データの取得方法を平成26年度に検討し、平成27年度は地域での外国人観光消費データをもとに、国籍等旅行者属性による観光消費特性を考察した。 国籍別に分解した消費特性を把握するにはサンプルサイズが十分とはいえないものの、岐阜県高山市における調査の結果、消費単価はアジアからの来訪者よりも欧州・豪州からの来訪者の方が有意に高い傾向がみられた。「爆買い」という言葉が生まれるほど注目される中国人観光客による消費行動は、東京等の都市部において確認されているものの、地方観光地では同様の消費行動は確認されなかった。ただし、旅行者属性による観光消費の特性については今後補足調査によりサンプルを追加した上で再度検証が必要である。 他方、地域によっては独自の外国人消費調査を実施することが難しいと考えられるため、観光庁の訪日外国人消費動向調査データでの代替可能性を検討した。同調査は年間26,000程度のサンプルサイズであるが、「主な宿泊地」における消費額の推計を試みたところ、1)地方観光地単位でサンプルサイズが100を超える地域がほとんど見られないこと、2)高山など本研究の調査で推計した消費額のおよそ3倍であることの2点が明らかになった。したがって、多くの地域にとって観光庁の統計情報を活用して地域の外国人消費動向を把握することは難しく、同調査を活用する場合は、独自に現地調査をする場合よりも消費額が過大であることに注意が必要である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
27年度に大学に職場が変わり、初年度の授業資料作成に多くの時間を費やしたため、外国人観光消費調査を計画よりも縮小せざるを得なかった。次年度に補足調査を計画するとともに、27年度は観光庁の既存統計データ分析に注力することとした。
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今後の研究の推進方策 |
外国人観光消費調査の追加調査を富士河口湖町と高山市の2箇所に絞り、旅行者属性と消費の関連分析に必要なサンプルサイズの確保を目指す。大学の夏期休暇期間を有効活用し、学生の調査員としての協力を得ながら調査を進める予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
27年度に大学に職場が変わり、初年度の授業資料作成に多くの時間を費やしたため、外国人観光消費調査を計画よりも縮小せざるを得なかった。
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次年度使用額の使用計画 |
次年度に外国人観光消費調査の補足調査を計画するとともに、複数の観光地を対象として、地域の観光サービス供給力に関する調査を予定している。
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