研究課題/領域番号 |
26770285
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研究機関 | 徳島大学 |
研究代表者 |
塚本 章宏 徳島大学, 大学院ソシオ・アーツ・アンド・サイエンス研究部, 准教授 (90608712)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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キーワード | 歴史GIS / 絵図 / 地誌・案内記 / 京都 / デジタルアーカイブ / 近世 / 近代 |
研究実績の概要 |
本研究の目的は、これまで個別に分析されることが多かった近世と近代を、GISの援用により一連の流れとして統合し、京都の都市構造とその表象を時・空間的に明らかにすることである。そこで、まずは近世から近代における京都の都市構造を把握するためのデータとして、『京羽二重』とそれに関連する地誌・案内記類(京都府立総合資料館所蔵)と、都市が表象される媒体としての絵図(カリフォルニア大学バークリー校および京都府立総合資料館所蔵)を、それぞれデジタルアーカイブし、それらの資料に描かれた地理情報をGISデータベース化する。 『京羽二重』のシリーズは、京都の産業に関する既往研究において、必ず参照されるもので、「諸師諸芸」・「諸職名匠」などの項目が設けられ、当時の文化や産業を支えた芸事の師範、伝統工芸品の職人、商工業者、武家、公家、寺社などの名前・住所が掲載されている。平成26年度はこれらの地誌・案内記のデジタル化を進めた。また、京都の絵図については、在外の日本古地図コレクションの中でも最大規模のカリフォルニア大学バークリー校所蔵(三井文庫旧蔵)を分析の基盤にしながら、京都府立総合資料館に所蔵されている絵図についても、それを補完する形でデジタル化を進めた。 カリフォルニア大学バークリー校所蔵の資料については、すでに所蔵館が画像データベースを構築しているが、京都府立総合資料館の資料は、これまでの研究において自身が構築・公開している「京都地誌データベース」に近代の地誌・案内記類・絵図を追加し、インターネットからの閲覧が可能になるようにデータ整備を進めた。 こうして、近世から近代にかけてより多くの時間断面の地名・施設データベースを構築することで、時空間的な変遷を分析する基盤を整備した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度の主な目的は、地誌・案内記類・絵図の資料調査とデジタルアーカイブであった。都市構造を把握するための、商工業者・知識人・公家・武家・寺社などの属性・位置情報が記された地誌・案内記類については、資料選定からデジタルデータ化までを完了することができた。 京都府立総合資料館が所蔵する地誌・案内記類を基盤資料と位置付けて作業を進めた。現地での撮影については、立命館大学アート・リサーチセンターの協力のもと、自身で撮影を行った。近世期においては過年度に撮影済みであるため、近代期の地誌・案内記類を対象に作業を進め、約100点の資料で7000カットの画像を作成することができた。 一方の、当時の地理情報を得るための絵図資料については、カリフォルニア大学バークリー校東アジア図書館に所蔵された古地図コレクションの調査を実施し、京都に関する近世72点、近代112点の地図資料を確認し、必要に応じてデジタル化を行った。すでに一部の絵図はデジタル化されていたが、本研究の分析対象に必要なものについて、追加でデジタル撮影を行った。加えて京都府立総合資料館に所蔵された約20点の絵図についても、デジタル撮影を行い、より密度の濃い時間断面を分析することができるように進めた。 上記2機関が所蔵する地誌・案内記と絵図を基盤資料としつつ、絵図・地誌・案内記から取得した位置・属性情報のGISデータベース化を進めている。平成27年度については、公開に向けた画像データの整備を進めつつ、適宜GIS上で絵図・地誌・案内記から取得した位置・属性情報のGISデータベース化から取り掛かることになる。 平成26年度の最優先事項であった分析対象資料のデジタル化は、おおむね計画通りに実施されており、十分な達成度が得られたと考えられる。
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今後の研究の推進方策 |
平成27年度については、公開に向けた資料の整備を進めながら、資料に含まれた位置情報のGISデータベース化から取り掛かる。地名・施設に関するGISデータの整備を受けて、GISの空間分析機能を援用した近世から近代にかけての都市構造とその変容過程の分析を行う。ここで作成される地図は、多種多様な属性と年代の時空間的な集合・拡散傾向を明示するもので、位置情報のX・Yと時間軸をZとして時空間的変遷をGISで3次元的に視覚化した地図を想定している。なお、これまでの研究成果である近世に、近代の分析を加える形で進める。 また、このように近世近代期京都のあらゆる属性を網羅しながらも、時間軸を加えた地理空間情報をGISで可視化することによって、新しい歴史GISの成果として、国内外のGISまたは歴史研究関連の学会で公表・発表する予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
平成26年度3月末に実施した京都府立総合資料館での絵図のデジタルアーカイブにかかる経費の支払が4月になったことが主な要因である。実際には年度内に作業が完了しており、大きな問題はない。
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次年度使用額の使用計画 |
上記にあるように、あくまでも経理上の問題で、平成26年の予定額は執行済であり、平成27年度については、当初の計画通り研究を進める。
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