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本研究では社会的ジレンマ状況において二種類の罰則制度の有効性（協力率と効率性を増加させるか）が、情報量に応じて変化するかを検証した。考察した罰則制度は、制度の要求する水準以下の協力率を選択した個人を全員罰する絶対的罰則制度とその中で一番協力率が低かった個人を罰する相対的罰則制度の二つである。情報の量を変化させなかった先行研究においては、相対的罰則制度の方が絶対的罰則制度よりも多いか等しい協力率と効率性を達成することができていたが、この結果は情報量が変化すると逆転することもあることが本研究により示された。
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