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最終年度である平成29年度の主な実績は、定量的調査の実施と分析および研究成果の外部発信に取り組んだことである。本研究の最終的な目的である知覚された組織的支援（Perceived Organizational Support：POS）と職務態度との関係を検証するために今回の定量的調査では、日本企業に勤務する非管理職の正社員を対象に3時点の縦断的データの収集を行った。
まず、2時点データを用いてPOSと職務態度との因果関係の検証を行った。分析の結果、POSは知識提供ならびに部署への信頼と有意な正の相関が示された。つまり、POSは部署メンバーへの知識提供を促進するだけでなく部署メンバーに対する信頼の醸成にも寄与することが明らかになった。同時に、POSは離職意思と有意な負の相関が示され、POSが離職意思の低下にも寄与することが明らかになった。続いて、3時点データの利点を生かしてインクルージョン風土と結果変数（知識提供、部署メンバーへの信頼、離職意思）との関係におけるPOSの媒介効果の検証を試みた。分析の結果は、POSの媒介効果に関しては部分媒介となり、仮説を完全に支持するものではなかった。これらの結果は、インクルージョン風土と結果変数（知識提供、部署メンバーへの信頼、離職意思）との関係においてPOSとは異なる媒介変数が存在する可能性を示唆するものである。今後の課題として、POSとは異なる媒介変数を追加したより複雑なモデルの検証を行う必要がある。
また、最終年度である今年度は研究成果の外部発信にも積極的に取り組んだ。昨年度と同じように研究成果を国内学会で発表するとともにワーキングペーパーとしてまとめ、最終的には学会誌への投稿を行った。今後も追加的な分析と研究成果の外部発信に積極的に取り組むことになる。
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