| 研究課題/領域番号 |
26780245
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| 研究機関 | 中村学園大学 |
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研究代表者 |
明神 実枝 中村学園大学, 流通科学部, 准教授 (60461480)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | サステイナビリティ・マーケティング |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、企業の社会的責任の中でもサスティナビリティ理解(持続可能性)の確立に焦点を当て、その本質的な生成メカニ ズムを明らかにすることにある。そのために、サスティナビリティ・マーケティングがエコ・マーケティング理解を基盤に議論されてきたことを指摘し、両者が同様の限界を内包していることを明らかにし、代表的な事例を歴史的に分析することであった。
平成29年度は、平成28年度までの成果を踏まえて、サステイナビリティ・マーケティングを再考し、サステイナビリティ・マーケティングの理解での主張とその帰結が食い違っていることを指摘することを試みた。第一に、サステイナビリティ・マーケティング理解では、企業が社会的価値の実現に取り組む際に、すでに明らかになっている社会・環境問題から取り組むべき問題を選ぶ必要性を主張するが、現実はその問題を認識する企業に相対的なものであることを指摘しだ。第二に、サステイナビリティ・マーケティングの理解では、消費者は社会・環境に貢献する製品・サービスを求める消費者の存在を想定しているが、現実はそうではなく、企業と社会の共生的価値は両者の間で創造されるものであり、消費者の環境意識が先にあるわけではないことを指摘した。つまり、社会・環境問題の解決を目指すサステイナビリティ・マーケティングにおいて、問題もそのニーズも前提ではなく、それらは創造されるべき対象であることを指摘した。
このような視点でサステイナビリティ・マーケティングを刷新する必要性を指摘した。今後は、これらの検討を踏まえて従来のマーケティング理論を振り返り、その理論を刷新する視点を提示することを試みる。この点についての理論的整理は今後の研究課題である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
調査対象の変更に伴う計画変更に時間を要した。また、産前産後休暇および育児休業の取得後の一定期間に当初の計画通りの研究を進めることが困難であった。
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| 今後の研究の推進方策 |
サステイナビリティ・マーケティングの再検討を通して提示されることを理論的に整理し、マーケティング論全体へフィードバックする議論を試み、またそのことを事例分析を通して示す。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
調査対象の変更に伴う研究計画の変更と、産前産後休業および育児休業取得後の研究実施困難な状況が生じた。次年度は前年度実施できなかった出張と文献等の収集に使用する。
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