| 研究実績の概要 |
最終年度までに人が判断した非言語特徴量（e.g.,発話時間、発話回数等)と自動で取得される非言語特徴量のデータの妥当性を確認し、また会話での役割やコミュニケーション形態について検討することによって、自動で取得した非言語特徴量からも日常のコミュニケーション行動の検討可能性を示した。
そこで、日常的なコミュニケーション場面の長期データに関する分析を行った。日常的なコミュニケーションでは複数の会話が発生するが、それらの会話情報を発信することで会話をコントロールする人と、そのような役を果たす人を助ける役割の人が存在し、助ける役割の人の支援の程度によってファシリテーターのような人や単にフォローするだけのように支援の振る舞いが異なることが示された。
さらに、記録された日常的なコミュニケーションのデータに関して、状況（e.g.,説得、議論、報告）、コミュニケーション参加人数、参加者間の対人関係性を分類した。そこで、従来の2者間の説得場面の分析ではなく3者間コミュニケーション行動の分析を行った。なお、説得には一方向的な説得があるが、本研究のデータではそれは見られず、双方向的なものであった。主たる結果として、対人関係性が等しい3者間会話の場合において説得が成功した場合は、説得者は被説得者よりも発話時間、発話回数、ターン取得回数等のコミュニケーション行動が多いことが示された。すなわち、説得を成功させる者は、有意味な情報を発信したり、さらに会話をコントロールするコミュニケーション行動をとることが示された。
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