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本研究では教育領域における心理援助の経済的価値を明確化するための調査を行った。第一に、スクールカウンセリング（以下、SC）制度の利用に対する支払意思額を推定した。その結果、SC制度の利用に対する支払意思額の中央値は1332円／年と推定された。SC制度の利用に対する支払意思額は、カウンセリングサービスの利用および子どもがいることと統計的に有意に関連をしていた。第二に、学生相談利用への支払意思額を測定するツールの妥当性について検討した。大学生のカウンセリングを受けることに対する態度尺度との関連を検討したところ、カウンセリングの有効性への信頼性と学生相談への支払意思額が統計的に有意に関連していた。
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