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本研究の目的は、エイズ相談利用を促進する介入策を開発し、その効果を評価することである。研究では、エイズ相談利用の規定要因として「エイズ相談利用の利益性・障がい性認知」に着目して尺度開発を行った。結果、下位尺度の1つである「利益性認知」とエイズ相談への被援助志向性との間で正の相関があることが明らかとなった。この成果に基づき、中高年の成人に、利益性認知の変容を意図して作成したリーフレットを読ませ、各指標との変化を検証した。結果、相談経験者の「利用してよかった」ことが記載されたリーフレットを読んだ群において、エイズ相談への被援助志向性，援助要請意図が高まることが明らかになった。
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