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本研究は各国の教育におけるICT活用の実態を国際比較によって整理し、先進的な政策を後押しする要因を明らかにすることを目的とする。特に、比較の対象としてスウェーデン、シンガポール、アメリカ、そして日本を取り上げる。2か年計画の最終年度に当たる本年度は、さらに研究を進めるとともに、成果の公表を積極的に行うことを予定した。初年度の時点で計画を上回る進展があったため、すでに多くの資料と情報が集まっていたことから、計画を前倒しで進めていたが、本年度はさらにその情報を吟味し、新しい知見の創出に注力したいと考えていた。
研究成果の公表に関しては、全国学会誌2件、書籍2件、査読付き国際学会発表1件、国内学会発表1件、招待講演等2件のほか、研究会等での発表を数件行った。このうち、European Conference on Educational Research (ECER2015)における発表では、ヨーロッパ的文脈における研究の重要性が認められ、ERC Best Poster Awardを受賞した。また、本研究に関連して、引き続き全国学会誌への投稿および書籍の出版準備を進めている。
研究期間全体を通じた研究の成果としては、各国の教育におけるICT活用を教授や授業場面にとどまらず、政策立案の場面まで広範にとらえて分析した新規性が挙げられる。特に、エビデンスに基づく政策立案やアセスメント技術の進歩、国際比較の成果を実践に生かそうとする試みやビッグデータ等の新しいアイデアが提示され、目覚ましい発展を見せる当該分野に着目する研究上の意義を指摘し、先行研究との関連を見出した点は重要な成果だと考えている。
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