| 研究課題/領域番号 |
26780507
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| 研究機関 | 鳥取大学 |
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研究代表者 |
武田 信吾 鳥取大学, 地域学部, 講師 (10600926)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | こども / 集団 / 造形活動 / 技能 / 伝搬過程 / 相互作用 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、幼児～児童期のこどもを対象として、集団的な造形活動のなかでの技能の伝搬過程を明らかにするものである。活動中のこどもの様子について横断的かつ縦断的な記録を詳細に行い、相互作用における特徴的な行動と、継承される技能が有する要素について分析することで、技能が伝搬する状況について具体的に把握しようとする。平成26年度は前者の分析を中心に行い、特に他者へ眼差しを向ける行為について注目した。
具体的には、造形ワークショップにおける抽出児の活動記録について、行動コーディングシステムを用いて他者への眼差し行為の出現回数と注視時間について算出しつつ、具体的な行動内容について時系列で書き起こしていった。これらの量的なデータと質的なデータの双方を組合せることによって、他者へ眼差しを向ける行為と、こども同士の相互作用との関連を調べていった。その結果、抽出児は、自らが置かれた状況によって他者に対して頻繁に眼差しを向けており、必要に応じて情報を取得しようとしていることが分かった。また、そこで何らかの手がかりが得られた場合は、他者の活動の様子をさらに注視することによって、技能を自らの内に取り込んでいることが明らかとなった。
なお、上記の研究成果は論文としてまとめ、自身が所属する学会のジャーナルにおいて発表した（武田信吾，2015，「こどもの集団的な造形活動における技能の伝搬過程に関する研究―他者への眼差し行為に着目した相互作用の分析―」，『美術教育学研究』，No.47，大学美術教育学会，pp.183-190）。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初の計画では、研究対象とする造形ワークショップは大阪市平野区民ホールで行う予定であったが、研究代表者が平成26年4月に常磐会学園大学（大阪）から鳥取大学に異動したため、会場を別に設定する必要性が生じた。しかしながら、鳥取市こども科学館及び鳥取大学附属小学校の協力により、造形ワークショップを行う機会を得ることができた。
また、当初、購入予定としていた行動コーディングシステムが異動先の鳥取大学地域学部内で管理されており、借用することができたため、研究費の使用に関して、造形ワークショップ使用材料の購入等に重点的に再配分した。
加えて、研究成果を報告するために行う所属学会での発表に関して、予定していた大学美術教育学会第53回大会（福井大学、平成26年10月4日）及び美術科教育学会第37回大会（上越教育大学、平成27年3月28日）に加え、日本発達心理学会第26回大会（東京大学，平成27年3月20日）においても発表を行い、他研究者と意見交換を行う機会を充実化させた。
以上、研究の実施状況に関して、研究実施計画に記載した内容から若干変更させた部分はあるものの、研究目的の遂行において必要に応じて行ったものであり、その成果は「研究実績の概要」欄に示した通りである。概して、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究を推進する上で用いる研究方法に関しては、大枠としては「研究実績の概要」欄に示している平成26年度に行った内容のものを踏襲するが、分析対象となるこどもの活動記録のとり方については課題が残されているため、改善する必要がある。例えば、抽出児のみ詳細に記録しているため、活動に参加している全てのこどもの行為が、全体のなかでいかに相互作用を起こしているのか、集団のダイナミズムの微細な部分まで捉えることができてないといった問題である。そのため、平成27年度に行う研究では、次の2つの対応をとる。
第1に、鳥取大学地域学部附属こども発達・学習センターの協力のもと、同センター内行動観察室を造形ワークショップ会場として使用する。当該施設には、室内の様子を多方向から動画として記録する設備が整っており、活動に参加した全てのこども達の様子をより詳細に捉えることが可能となる。第2に、保護者の同意のもとで、活動に参加する全てのこどもにワイアレス小型カメラ及びICレコーダーをつけてもらい、活動中に何を見ており、どんな言葉を発しているのかを確認できるようにする。
以上、データの精度を高めていくことに努めながら、平成27年度からは、相互作用におけるこどもの特徴的な行動とともに、相互作用で継承される技能が有する要素の内容についても併せて分析を行うことで、技能が伝搬していく状況について一層明確に捉えていく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
「現在までの到達度」欄に示した通り、当初、購入予定としていた行動コーディングシステムが異動先の鳥取大学地域学部内で管理されており、借用することができたため、平成26年度の研究費の使用に関して変更を行うこととなった。一方、「今後の研究の推進方策等」欄に示した通り、研究の進展状況により、平成27年度の研究において活動記録使用機器を新たに購入する必要性も生じたため、必要経費の差額分を次年度に繰り越すこととした。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成26年度に行った研究方法では、分析対象とするこどもの活動記録のとり方について課題があり、収集するデータの精度を高めるために活動記録使用機器を新たに購入する経費として充てる予定である。具体的には、ワイアレス小型カメラ及びICレコーダーを購入することで、活動に参加する全てのこどもが、活動中に何を見ており、どんな言葉を発しているのかを確認できるようにする。
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