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2015 年度 実施状況報告書

Ecl1 familyタンパク質の寿命延長メカニズムの解析

研究課題

研究課題/領域番号 26850048
研究機関名古屋大学

研究代表者

大塚 北斗  名古屋大学, 創薬科学研究科, 助教 (10632151)

研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2017-03-31
キーワード分裂酵母 / Ecl1 family遺伝子 / Ecl1 familyタンパク質 / 亜鉛 / 経時寿命
研究実績の概要

本研究では、分裂酵母のEcl1 familyタンパク質による寿命延長メカニズムの解析を行い、今年度においても特にその金属との関連において重点的に解析を行った。今年度の研究によって、以下の成果を得た。
1、昨年度亜鉛の枯渇が分裂酵母の寿命延長を引き起こすことを明らかにした。今年度の研究によって、この寿命延長がEcl1 family遺伝子に依存する事を明らかにした。
2、昨年度、Ecl1 familyタンパク質と亜鉛が結合しているかどうかを調べるために、大腸菌に分裂酵母のEcl1とそのシステインに変異を入れたEcl1を発現させる系を完成させた。今年度の研究では、ICP発光分光分析法(Inductively Coupled Plasma Atomic Emission Spectroscopy: ICP-AES)を用い、Ecl1と亜鉛金属が結合していることを明らかにした。そして、その結合にはシステイン残基が必要である事がわかった。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

今年度の秋に研究室の引っ越しがあった。全ての研究環境を大きく変え、今後の研究に問題を起こさないためにも、多くの時間をその移設の準備、移動そして移設後の適応にかける必要があった。このため、本研究計画に関わる全てを一時停止させる必要があり、研究がやや遅れてしまった。

今後の研究の推進方策

研究は概ね当初の計画、目標を達成しつつある。今後はこの研究を論文にまとめるとともに、本研究結果をより多角的視点から捉えるような実験を行い、その結果の真偽を確認、検証を行う。

次年度使用額が生じた理由

今年度の秋に研究室の引っ越しがあった。このため、予定通り計画が進まなかった。来年度に残りの予算を使用し、当初の研究計画を完結させる予定である。

次年度使用額の使用計画

本研究計画を論文にまとめる上で、その主要なデータの取得は今年度に行うことが出来た。しかしながら、その真偽の確認や検証、そしてそれを別の視点から見たときの整合性を示すデータなどは未だ取得できていない。残りの予算を使用し、これらを満たす研究を行う。

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2015

すべて 学会発表 (3件) (うち国際学会 2件)

  • [学会発表] 分裂酵母における経時寿命延長因子Ecl1ファミリータンパク質の機能解析2015

    • 著者名/発表者名
      島崎嵩史、大塚北斗、内藤知佳子、村上浩士、饗場浩文
    • 学会等名
      第38回 日本分子生物学会年会 第88回 日本生化学会大会 合同大会
    • 発表場所
      神戸ポートアイランド
    • 年月日
      2015-12-01 – 2015-12-04
  • [学会発表] Functional analysis of Ecl1 family proteins that extend chronological lifespan of Schizosaccharomyces pombe.2015

    • 著者名/発表者名
      T. Shimasaki, H. Ohtsuka, M. Ishida, C. Naito, H. Aiba
    • 学会等名
      The eighth international fission yeast meeting.
    • 発表場所
      神戸
    • 年月日
      2015-06-21 – 2015-06-26
    • 国際学会
  • [学会発表] Sexual development of S. pombe is induced by iron or zinc limitation.2015

    • 著者名/発表者名
      M. Ishida, H. Ohtsuka, H. Murakami, H. Aiba.
    • 学会等名
      The eighth international fission yeast meeting.
    • 発表場所
      神戸
    • 年月日
      2015-06-21 – 2015-06-26
    • 国際学会

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公開日: 2017-01-06  

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