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2015 年度 実績報告書

エビ類のサイトカイン;MIFファミリーに着目した免疫応答の解析

研究課題

研究課題/領域番号 26850126
研究機関国立研究開発法人水産総合研究センター

研究代表者

稲田 真理  国立研究開発法人水産総合研究センター, その他部局等, 研究員 (50723558)

研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2016-03-31
キーワードクルマエビ / MIF / 生体防御
研究実績の概要

エビ養殖において、高密度飼育によるエビの感染防御能力の低下等により、ウイルス病や細菌感染症を主とした疾病が世界各地で発生している。本研究では、エビ類における生体防御と生命維持などの統合的な生体制御機構をサイトカインの側面から明らかにし、これらの遺伝子を早期疾病診断へ応用することを目的とした。
平成26-27年度の2年間で、クルマエビにおけるMIF(マクロファージ遊走阻止因子)ファミリーに着目した免疫応答の解析を行った。
同定したクルマエビのMIFおよびDDTは、120および115アミノ酸残基をコードしていた。立体構造解析において、クルマエビのMIFとDDTは3量体を形成することが予測された。ウイルス病PAVの原因ウイルスであるPRDVおよびビブリオ感染症の原因菌であるVibrio penaeicidaを用いて病原体感染時の遺伝子発現動態を定量解析した。V. penaeicida注射後6時間における血リンパでは、DDTの発現が増加し、注射後24時間では平常時の発現量まで減少した。
大腸菌を用いて作製したリコンビナントタンパク質(rMjMIFまたはrMjDDT)を用いてクルマエビにおけるMIFファミリーの機能解析を行った。rMjMIFまたはrMjDDTをリンパ様器官由来の細胞に添加し、細胞の増殖能や貪食活性を調べたが、細胞増殖能や貪食活性能の顕著な変化は認められなかった。
抗体を作製し、クルマエビのMIFファミリーの検出を試みた。特異性の高い抗体が得られなかったため、in situ ハイブリダイゼーション法を用いて、クルマエビのMIFおよびDDTの細胞内局在性を確認した。MIFについて、生殖腺においてPRDV感染個体と正常個体を比較すると、正常個体でやや強い発色が確認された。
以上、MIFファミリーに含まれるDDTはエビ類において生体防御機構に関与している可能性が示唆された。

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2016 2015

すべて 学会発表 (3件) (うち国際学会 2件)

  • [学会発表] New cytokine homologue genes, macrophage migration inhibitory factor family, in kuruma shrimp Marsupenaeus japonicus2016

    • 著者名/発表者名
      Mari Inada, Toshifumi Yui, Masahiro Sakai and Toshiaki Itami
    • 学会等名
      PSU-UoM Joint Seminar
    • 発表場所
      ハジャイ(タイ)
    • 年月日
      2016-03-01 – 2016-03-08
  • [学会発表] Macrophage migration inhibitory factor family, cytokine homologue genes, in kuruma shrimp Marsupenaeus japonicus2016

    • 著者名/発表者名
      Mari Inada, Toshifumi Yui, Masahiro Sakai and Toshiaki Itami
    • 学会等名
      Aquaculture 2016
    • 発表場所
      ラスベガス(アメリカ合衆国)
    • 年月日
      2016-02-22 – 2016-02-26
    • 国際学会
  • [学会発表] MIF family, Cytokine Homologue Genes, in Kuruma Shrimp Marsupenaeus japonicus2015

    • 著者名/発表者名
      Mari Inada, Toshifumi Yui, Masahiro Sakai and Toshiaki Itami
    • 学会等名
      13th International Society of Developmental and Comparative Immunology
    • 発表場所
      ムルシア(スペイン)
    • 年月日
      2015-06-28 – 2015-07-03
    • 国際学会

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公開日: 2017-01-06  

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