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最終年度に実施した研究の成果：
平成29年9月に千葉県で開催された千葉看護学会第23回学術集会、および平成29年10月に埼玉県で開催された第27回日本新生児看護学会学術集会において研究成果を発表した。また、新生児・早産児行動評価法（APIB)の自己トレーニングを継続し、平成29年9月30日には米国コロラド州より研修講師を招聘して中間評価を受講した。その結果、観察スコアの講師との一致率の点で資格認定基準には到達しなかったが、評価手技には問題がないことが確認された。今後は、平成30年7月末に再評価を受け、観察者としての資格認定を目指す予定である。
補助事業期間全体を通じて実施した研究の成果：
本研究は早産児の出生後の発達段階に沿って、親とともに行う発達支援の方法を導き出すことを最終的な目的として取り組み、「早産児の修正33週から35週における自己調整機能の成熟を支える発達支援枠組」を作成した。この支援枠組は、親子の相互作用過程と早産児のストレス－対処の過程からみた視点を統合して得られたものであり、親とともに行う発達支援の方向性を示すものとなった。
研究計画作成時に予定していた、新生児・早産児行動評価法（APIB）の評価者としての資格認定と、それを用いた研究データの収集については期間内に完了することができなかったが、計画を一部変更して実施したことで研究成果を得られた。また、補助事業期間全体を通じて継続的にAPIBの自己トレーニングを行うとともに、1回/年の指導者による中間評価を受講したことで、データ収集における観察精度を高めることにも繋がった。本研究の成果は、日本国内および海外の学会で広く発信した。さらに博士論文研究としてまとめ大学に提出するとともに、現在は英文誌への投稿準備を行っている。2018年度内に研究協力施設および研究協力者への最終報告を予定している。
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