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2015 年度 実績報告書

Filaminを介した正常上皮細胞の抗腫瘍作用機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 26870004
研究機関東京医科歯科大学

研究代表者

梶田 美穂子  東京医科歯科大学, 難治疾患研究所, プロジェクト助教 (00607442)

研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2016-03-31
キーワードFilamin / EDAC / SILAC / S1P
研究実績の概要

申請者は、がん発生の超初期段階には「正常上皮細胞による抗腫瘍作用(EDAC: Epithelial Defense Against Cancer)」という新しいタイプの生体防御機構が働いていることを世界で初めて報告した (Kajita et al., 2014 Nat. Commun.)。本申請では、EDAC に中心的な役割を果たすFilaminを制御する分子の探索により、EDAC現象を分子レベルで解明することを目的とした。実際の分子の探索はSILAC (Stable Isotope Labeling by Amino acids in Cell culture) 法を用いた網羅的かつ定量的な解析法を用いた。その結果、正常細胞と癌原性変異細胞の混合培養時特異的にFilaminとの結合量が2倍以上に増加する分子を複数同定することに成功した。一方、先の報告によりRho-Rho kinase経路がFilaminの上流で作用してEDAC を制御していることがわかっていたが、どのようにRho-Rho kinase経路が制御されているのかは不明であった。今回、脂質メディエーターであるS1P (sphingoshine-1-phosphate) が、癌原性変異細胞に隣接する正常細胞側のS1P受容体であるS1PR2に作用し、その下流でRho-Rho kinaseを活性化することによってFilamin を制御していることを明らかにした(Yamamoto et al., 2016 Mol. Biol. Cell) 。正常上皮細胞内または癌原性変異細胞内におけるS1Pの産生を阻害してもEDAC現象は抑えられないことから、exogenousなS1Pが作用していることもわかった。この結果により、生体内では、S1Pの局所的な濃度の違いによってEDACの誘導頻度が影響を受けることが示唆された。

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2016 2015

すべて 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 2件、 オープンアクセス 2件、 謝辞記載あり 1件)

  • [雑誌論文] A role of the sphingosine-1-phosphate (S1P)-S1P receptor 2 pathway in epithelial defense against cancer (EDAC)2016

    • 著者名/発表者名
      Yamamoto, S., Yako, Y., Fujioka, Y., Kajita, M., Kameyama, T., Kon, S., Ishikawa, S., Ohba, Y., Ohno, Y., Kihara, A., and Fujita, Y.
    • 雑誌名

      Molecular Biology of the Cell

      巻: 27 ページ: 491-499

    • DOI

      10.1091/mbc.E15-03-0161.

    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] EDAC (Epithelial defence against cancer) -cell competition between normal and transformed epithelial cells in mammals.2015

    • 著者名/発表者名
      Kajita, M. and Fujita, Y.
    • 雑誌名

      実験医学(増刊)

      巻: 33 ページ: 128-134

  • [雑誌論文] EDAC: Epithelial defence against cancer-cell competition between normal and transformed epithelial cells in mammals.2015

    • 著者名/発表者名
      Kajita, M. and Fujita, Y.
    • 雑誌名

      The Journal of Biochemistry

      巻: 158 ページ: 15-23

    • DOI

      10.1093/jb/mvv050.

    • 査読あり / オープンアクセス / 謝辞記載あり

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公開日: 2017-01-06  

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