| 研究実績の概要 |
東日本大震災の被災地では、周産期合併症や低出生体重児の割合の増加が注目された。低体重は様々な障がいの重要な要因で、成人後の生活習慣病との関連も指摘され、震災被災に伴う障がい児の増加を強く懸念している。このため本研究では、被災地（石巻医療圏）の低出生体重児の身体的、精神行動学的な発達の両面について、縦断的な観察研究を実施した。まず、自治体、医療機関での疫学調査の研究計画を確定し、調査体制の準備を行った。さらに、東北大学および協力病院の倫理委員会に研究計画書を申請と承認後実施した。まず、石巻医療圏に住民票を有する妊娠初期女性1,727名を登録した。該当する妊娠女性の80.5%の同意率であった。また、低出生体重児群（n=201）を登録した。質問票調査と医師カルテを参照し、出生体重とそれに関連する要因について検討した。重回帰分析（JUMP ver.1.0）の結果より、基本属性（在胎週数、出生身長、体重とポンデラル指数などの出産状況）の比較を行った。2群間の比較では、受動喫煙の有無で有意差を認めた（60%, 52%, P<0.01）。しかし、本人の喫煙、収入、学歴などに差は認められなかった。また、在胎日数、妊娠期間中の母親の体重増が正に関連することも確認された。しかし、母親年齢、分娩様式との間には関連性は観察されなかった。生体試料として、胎盤の収集を行い、保管した。今後、児の成長と発達：身長、体重、血圧の測定を経時的に実施。加速度計による運動量の測定も行う。また、神経行動学的な発達検査：新生児行動評価を生後3日目に実施、新版K式発達検査2001を生後6ヶ月（修正月齢）に実施する。胎盤組織は、エピゲノム解析を行い、子宮内の環境評価を行う。
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