| 研究課題/領域番号 |
26870323
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| 研究機関 | 京都工芸繊維大学 |
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研究代表者 |
三宅 拓也 京都工芸繊維大学, デザイン・建築学系, 助教 (40721361)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 陳列所 / 商品陳列所 / 物産陳列所 / 博覧会 |
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| 研究実績の概要 |
今年度は、京都府および京都市の事例調査をおもに実施した。京都府の事例は、明治42年に京都市が設立する京都商品陳列所を対象として想定していたが、調査をすすめるなかで、京都商品陳列所の関係者や設立に至る経緯において、明治4年から開催されてきた京都博覧会と連続的にとらえる必要があると考え至ったためである。ただし、調査半ばで史料所蔵機関が長期休館となったため未調査史料が残っている。また、予定していた欧州での事例調査が日程調整が折り合わず実施できなかった。これらの理由により研究期間の延長を申請し、次年度に調査を継続することとなった。
なお、前年度に実施した茨城県についての研究成果の一部を査読付論文とし発表したほか、国際シンポジウムで発表（口頭発表・予稿集）した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
類似施設の先進事例として欧州の商業博物館・輸出見本品陳列所についての現地調査を予定していたが、日程調整が折り合わず、平成28年度中に実施することが叶わなかった。また、国内事例については、京都府における博覧会から商品陳列所の設置にいたる背景や施設移転について調査を進めたが、関連史料を所蔵する京都府立総合資料館が年度半ばに改装のため長期休館となり、調査の実施ができなかった。これらの理由により、調査機関の延長を申請した。これらについては、延長が認められた平成29年度中に実施する予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成28年度に実施できなかった欧州での事例調査と、京都府の事例調査を実施する。
これらの調査を踏まえて、陳列所と都市経営との関わりについての全体的な分析・考察を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
予定していた調査が実施できなかったため、研究期間の延長を申請し、これが認められた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
次年度使用額はこの延長した調査を実施するために使用する。具体的には、欧州での事例調査と、京都府歴彩館（旧京都府立総合資料館）での史料調査を行う。
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