基礎調査により、自宅での生活を継続したいかどうかには健康度や持病の有無よりも、日常生活満足度や暮らし向きといった精神的、社会的な要因が強いこと、地域での生活継続を推進するためには、個人の生活習慣改善や介護予防だけでなく、地域づくりを意識する必要があること、中山間地域の住民は野菜を自給し、自炊ができるなど生活能力が高いため、自宅生活を継続できるが、自給や自炊に関する意欲や技術がない人は地域を去る可能性があること、通院や買物のための交通手段の確保が必須であり、住民同士による車の乗り合わせやデマンドバスの利用促進といった代替手段の構築を急がなければならないことなどが明らかになった。
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