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本研究は2波のウェブ調査を行い、インターネット上のさまざまなサービスが、有権者のニュース志向・娯楽志向という選好に基づく選択的接触を生じさせ、政治知識や国際問題に対する知識の差を拡大／縮小するのかということを検証した。調査の結果、ポータルサイトや新聞社サイトの利用は知識の差を縮小する一方で、twitterやニュース・キュレーションアプリの利用は知識の差を拡大するという結果が見られた。ただし、これは1波調査の結果であり、2波では知識項目の違いなどにより、結果が再現されなかった面が存在しており、この点について今後検討を進めていく必要がある。
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