研究課題/領域番号 |
26870803
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研究機関 | 島根県立大学短期大学部 |
研究代表者 |
矢島 毅昌 島根県立大学短期大学部, 保育学科, 講師 (60642519)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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キーワード | 保育者養成教育 / 保育・幼児教育 / 児童文化財 / 地域資源 / 地元学 / 教育社会学 / 小学校生活科 |
研究実績の概要 |
平成27年度の研究実施計画に基づき、引き続き①地域の自然の情報と児童文化財の資料収集と内容分析、②地域の自然の情報と児童文化財を活用した授業の設計・実施・検証および授業受講者の意識に関する分析を行った。 まず①では、島根県内の地域の自然であると同時に有名な観光地でもある宍道湖とその周辺を実地調査し、観光情報としての色合いが濃くなりがちな「地域の自然の知識」を「地元学」の提唱する「あるもの探し」の視点で分析して、それが保育内容/小学校生活科の素材づくりにどう活かせるのかを考察した。この研究を通じて、「地域の自然の知識」を観光情報とは異なる視点で再構成して「あるもの探し」をすることが、小学校生活科で大切にされる「身近な生活・地域・人々とかかわる楽しさ」にとって不可欠な視点を持つことであり、そのような姿勢・視点によって、たとえ観光資源とは無縁な地域の自然や町であっても町探検をする魅力のある場所へ変わっていく可能性があると明らかになった。 また②については、前年度に続き担当授業で「子ども・教育をとりまく社会問題について」「児童文化財に描かれた人間関係について」「地域社会と人間関係について」「絵入り教科書としての絵本について」「子どもの言葉の育ちと自然環境について」「私にとって大切な児童文化財」をテーマにした課題レポートを実施し、前年度の様子を踏まえて授業内容を調整しつつ、さらに受講者の傾向に関するデータを蓄積している。 ①の実地調査に基づく研究は、日本教育社会学会での発表が行われた後に学内紀要にて論文が刊行されている。その他の実績は最終的な研究報告書にて論文を刊行する予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究を進めていく過程で、地域で「ふるさと教育の推進」「専門職の高度化」「子どもの学力向上」等のニーズが高まり、より明確に小学校生活科のカリキュラムを視野に入れた保育者養成プログラム開発へと研究を見直すことが必要となった。そのため「研究実績の概要」で記載したように、研究実施計画で予定されていた内容を小学校生活科と関連づけたものに変更して実績を作りつつ、補助事業期間を延長した。それに伴い、研究実施計画の③「地域の自然の情報と児童文化財にかかわる展示・ワークショップ等の調査」については、調査対象を再検討している段階である。 ただし、当初に計画した研究については、①で新たな「地域の自然の情報と児童文化財の資料収集と内容分析」が蓄積され、地域志向の知識と観光情報との関係から保育者養成プログラム開発に有用な知見を提示する等、より発展的な研究を行うことができた。成果は学会発表と論文が1件ずつである。 以上から、当初に計画した研究はおおむね順調に進展していると評価できるが、新たな課題も含めると、やや遅れていると言うべき状況である。
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今後の研究の推進方策 |
「現在までの進捗状況」で述べたように、本研究は小学校生活科のカリキュラムを視野に入れた保育者養成プログラム開発への見直しが必要となった。今後は、新たな課題も踏まえて引き続き①の蓄積と分析を進めていく予定であるが、その際に「地域」と「児童文化財」を同時に捉える視点、たとえば本研究の拠点地域である島根県出身の著名な児童文化財作者に着目した分析の視点を採用することにより、特に「ふるさと教育の推進」のために活用できる小学校生活科の素材づくりにかかわる研究成果へと繋げたい。 ②については、これまでの授業設計を踏まえつつ、新たに小学校生活科のカリキュラムへの接続も視野に入れた保育を理論的・実践的に学べる保育者養成プログラムの再設計を試みる予定である。 ③については、調査対象となる場を十分に検討して、展示・ワークショップの内容が小学校生活科のカリキュラムを視野に入れた保育者養成プログラムの開発に必要な知見をもたらすものであるかという観点だけでなく、展示・ワークショップが行われている施設が地域資源や町探検スポットとしてどのようなものであるかという観点をより重視して、調査を実施する予定である。
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次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じた主な理由は、年度途中から研究計画変更の可能性が生じてきたことで、展示・ワークショップ等の調査と報告書の刊行が次年度に先送りとなり、その予算を確保する必要が生じたためである。
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次年度使用額の使用計画 |
次年度使用額は、主に展示・ワークショップ等の調査と報告書の刊行に必要な費用に充てる予定であるが、調査費用次第では学会発表の費用にも充てる予定である。
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