| 研究課題/領域番号 |
26870890
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| 研究機関 | 独立行政法人国立成育医療研究センター |
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研究代表者 |
山本 貴和子 独立行政法人国立成育医療研究センター, 生体防御系内科部アレルギー科, 研究員 (40725115)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 食物アレルギー / サイエンスコミュニケーション / 教育 / 公衆衛生 / 質問票調査 |
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| 研究実績の概要 |
食物アレルギーが社会的にも問題となっており、特に学校や園における食物の誤食事故の防止が叫ばれている。教職員や患者家族などの大人を対象とした教育および指導は現在行われているが、現場にいる患者以外の子どもたちに対しての教育は行われていない。一般の子どもたち向けに食物アレルギーの知識向上を効果的に行える教材およびプログラムを開発し、教育現場での食物アレルギーの事故防止を強化していく必要がある。そこで本研究では、小学校および保育所の子どもたち向けに、食物アレルギーに関するサイエンスコミュニケーション（専門家と一般人の対話）教材およびプログラムの開発を目的とする。
平成26年度は、食物アレルギー教育プログラム作成の事前調査として、世田谷区内の全小学校および全保育所の職員、東京都内の公立小学校（2校）に通う小学生とその保護者、成育医療研究センターに食物アレルギーのために通院している小学生とその保護者子を対象の実態調査を実施した。調査票は、研究協力者の助言を取り入れて作成した。
調査結果を分析すると、多くの小学校および保育所の教職員、小学生、小学生の保護者いずれの対象者において一般の子どもむけの食物アレルギー教育が必要であると思っていることが分かった。具体的なプログラム内容の希望についても確認することができた。
平成27年度から開始する食物アレルギープログラム開発に関する研究計画についてもIRBで承認を得た。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
食物アレルギー教育プログラム作成の事前調査として、世田谷区内の全小学校および全保育所の職員、東京都内の公立小学校（2校）に通う小学生とその保護者、成育医療研究センターに食物アレルギーのために通院している小学生とその保護者子を対象の実態調査を実施し終了できたため。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成27年度に試行版によるパイロット調査を行い、試行版の教材およびプログラムに修正を加えて、完成版を作成する。平成28年度には完成版の教材とプログラムを用いて、食物アレルギーについてのサイエンスコミュニケーションを実施する。完成版のプログラムについても有効性を評価する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
調査票実施において印刷代、データ入力に対して次年度使用額が生じたため
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| 次年度使用額の使用計画 |
次年度以降の使用額についてプログラム作成費用の調整を行う。
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