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この研究のねらいは、巨大災害に備える必要性が高まっている日本社会において、地域防災に資する災害報道のありかたを再検討することにある。そのために、メディアを単なる「情報の伝え手」から「共にコトを為す関係当事者」の立場にシフトチェンジすることの効果を考察することにした。
防災活動に取り組んでいる地域コミュニティに２年間通い、共同実践をおこなった結果、神戸市長田区真陽地区においては、小学校の校内放送といったローカルなメディアや、住民と大学の手で作出した地域限定の防災カレンダーといったミクロなメディアなどが、人々の防災意識を高め、災害報道の内容を変革するポテンシャルを有していることが示された。
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