| 研究実績の概要 |
消費者行動の日印比較を実施。平成２６年度に「小売店における購買行動」を対象としたのに引き続き、平成２７年度は「外食チェーンの利用行動」を対象として実施した。得られた知見は、①日本人消費者が、評価のポイントを「反応性（序盤）→確実性（中盤）→共感性（終盤）」と変化させているのに対し、インド人は評価要素が全要素に拡散する（定性調査及び部分評価要素の因子分析の結果から）、②満足がロイヤルティに繋がる確率はインド消費者において高い（態度的ロイヤルティを被説明変数、満足水準と利用頻度を説明変数としたOrdered Logit Model推定の結果から）。以上の結論から、新興国中間所得層の特性把握に関する方法論提示、新興国ビジネス参入におけるフィージビリティ・スタディの可能性（消費者調査の重要性）をインプリケーションとして得た。研究結果は、米国の国際学会で発表し（Academy of International Business, USA-WestChapter）、査読付き英文誌（Journal of Business and Economics）へ投稿、平成２８年４月初旬に掲載確定の旨、通知を受けた。
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