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制度としての健診機会が与えられない世代（特に育児期にある女性）における予防行動・受診行動および健康状態の実態を調査した。
2015年12月～2016年2月、都内保健所（1ヶ所）の乳幼児健診（1歳6ヶ月児・3歳児・5歳児）に訪れた母親に調査を行い、同意および回答の得られた121名を分析した（有効回答率75.6%）。
子育てをするようになってから体調を崩したり体調がすぐれなかったりする頻度は、一番多い回答が年に3～4回であり、年3～4回以上の頻度で体調を崩すと答えている者はそれぞれ全体の73.0%（健診機会なし）、78.9%（健診機会あり）と、育児期の女性は健診機会の有無にかかわらず比較的体調を崩しやすい状況にあることが示された。体調を崩した時の対処については「症状がひどくなってきたら受診（65.4%）」が一番多く、「症状が軽いうちに早めに受診（26.9％）」「市販薬を内服し受診しない（7.7%）」の順であった。また育児期にある女性には、健診の機会を有していない者が一定の割合（21.5%）存在していることが明らかとなった。
一方、健診の機会の有無と体調の崩しやすさには直接の関連はみられず（χ2検定；p=0.626）、健康関連QOL尺度（SF-8）の結果も国民標準値と今回の結果との間に差はみられなかった。
健診機会の有無と体調の崩しやすさには直接の関連はなかったが、定期的な健診は疾病の早期発見・早期治療だけでなく、日々の健康管理への意識（生活習慣の改善、体調不良時の対処等）の醸成につながり疾病予防の観点からも重要である。今回の調査では育児期にある女性には健診の機会がない者が一定数いたことから、母親自身の健康状態のチェックや健康管理、好発年齢が重なる女性特有のがん検診に関する情報提供を直接おこなえる場として、乳幼児健診等の機会の活用が有用となる可能性が示唆された。
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