| 研究分担者 |
星野 桂子 病院管理研究所, 研究員
都村 敦子 社会保障研究所, 研究員
手塚 晃 埼玉大学, 政策科学研究科, 教授 (70125889)
西園 昌久 福岡大学, 医学部, 教授 (30078787)
懸田 克躬 医学教育振興財団, 理事長
TSUMURA Atsuko Institute of Social Security, Senior Researcher
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| 研究概要 |
1.將来の医師数の検討にあたっての影響因子の検討。複雑に変化する社会の要求にこたえる医師の將来の数に影響を与える諸要因につき、国内国外の研究を検討し多面的・不確実性の中で考慮すべき点を、イ)患者数の動向,ロ)診療パターン,ハ)常勤・非常勤,ニ)医療サービスの変化,特に老人医療及び精神医療,ホ)地域格差・病院診療所機能差,ヘ)医師の所得の各点から検討を行なった。
2.諸外国における検討は我国同様、主として医療経済面とくにそのコントロール面からの圧力のもとに行われつつある。我国と類似点の多くあるアメリカにおける実態も、將来検討の困難性を示している。CIOMSとWHOの共催のアカプルコブの国際会議においても経済成長とバランスのとれた医療サービスとその中でのバランスのとれた医療担当者数、その中での医師のバランスのとれた役割と養成の必要性が強調され、そのためフレキシブルな調整を可能とするデータベースが必要である。
3.この変化する医療サービスに対応する医師の養成にあたって、わが国も諸外国同様に十分に準備された医学教育体制をとって来なかった。過去のあり方は急増する医療需要にこたえるには国家試験を通過した免許ある医師であればよいとの考え方であった。これに対してさまざまな改善がなければならないが、特に問題は卆後教育体制であり、狭い専門分野に止らないための大学病院に過度に集中している体制の変革である。將来の医師数はわが国の独自性とともに国際的にも通用する医療サービスに対応したものでなくてはならず、それは適正なデータベースに基く変化する状況把握によるものであらう。
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