主要世界各国における、いわゆるコンピュータリテラシーの教育カリキュラムならびに、その実施の現状について調査研究を行った。研究者集団は、文部省中学校課におかれて、情報化社会に対応する初等中等教育の在り方に関する調査研究協力者会議のメンバーを中心として、ワーキンググループに若手の研究分担者と研究協力者の参画をえて組織された。その結果、世界各国がマイコンの学校教育への導入に熱心であること、アメリカ、カナダなどの州の中には、体系化されたコンピュータリテラシーやコンピュータアウェアネスの教育に関するカリキュラムを整備しているところがあること、フランス、イギリス、カナダのオンタリオ州、アルバータ州、サスカチワン州などのように政府が主導的にとりくんでいるところが目につくこと、東南アジア、中国、ソ連も、マイコンの普及はまだまだであるが、けんめいにとりくんでいること、イギリス、フランス、カナダのオンタリオ州などのように、独自の教育用マイコンを開発し、積極的に普及、はかっているところがあること、カナダ、アメリカ、イギリスなどでは、幼児教育からコンピュータをとり入れているところがあること、イギリス、アメリカ、カナダなどでLOGO、スプレッドシート、データベースなどのように、子供が自主的創造的に使えるソフトウェアを与えて学習させている場合の多いこと、先進国では、ハードウェアの普及だけでなくソフトウェアの開発流通に配慮が行き届いていること、コンピュータリテラシーやアウェアネスのカリキュラムを指導計画に組む場合、カナダのブリティッシュコロンビア、マントバなどのように、独立教科としてだけでなく、総合学習として扱ってもよいことをはっきりと規定しているところがあること、テレビやティーチャーセンターを利用して教師教育を行っている国が多いことなど様々な事象が明らかになった。成果は日本工学会で紹介される他、報告書にまとめる。
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